最新記事

スポーツ

マンUを破ったオイルマネー

英サッカー・プレミアリーグに中東やロシアなど新興国の資本が続々と流入。カネにものをいわせた補強戦略に反発も

2011年12月9日(金)11時51分
マイケル・ゴールドファーブ

大金星 弱小クラブだったマンチェスター・シティーが10月23日の試合では強豪マンUを圧倒 Darren Staples-Reuters

 イギリスの、そして世界のサッカーファンに衝撃が走った。

 10月23日、英サッカー・プレミアリーグのマンチェスター・シティーが、同じくマンチェスターを本拠とする強豪マンチェスター・ユナイテッド(マンU)と対戦。シティーがマンUに6対1で勝利を収めた。シティーがアウェーの試合で、マンUをこれほどの大差で下したのは85年ぶりだ。

 マンUのファンが落胆しただけではない。サッカーファンの多くが憂鬱な気持ちになった。この試合結果により、「庶民のスポーツ」が拝金主義的なビジネスに変質したことをあらためて思い知らされたからだ。

 シティーは長年、常勝マンUの陰に隠れた弱小クラブだった。マンUがプレミアリーグで過去5年に4度優勝しているのに対し、シティーが前回優勝したのは40年以上も前だ。

 状況が急激に変わり始めたのは、3年前。08年に中東の産油国アラブ首長国連邦(UAE)のアブダビのシェイク・マンスール王子が率いる投資会社「アブダビ・ユナイテッド・グループ・フォー・デベロップメント・アンド・インベストメント」がシティーを買収。豊富な資金力を武器に貪欲に選手補強を行い、チーム力を強化した。今季は、プレミアリーグのトップを競うことが確実だ。

 なぜ、マンスールは万年成績不振だったクラブを買収しようと思ったのか。

「ペルシャ湾岸諸国のアラブ人は大のサッカー好きだし、君主たちは自慢になる資産を買いたがっている」と、英コベントリー大学のサイモン・チャドウィック教授(スポーツビジネス・マネジメント)は言う。「フランスのパリ・サンジェルマンやスペインのマラガにも中東の資本が入っている」

アメリカ人富豪は脇役

 もっとも、趣味と虚栄心だけで大金をつぎ込んでいるわけではない。世界で最も人気のあるスポーツを利用して、国際政治への影響力を強めようという計算も働いていると、チャドウィックは指摘する。22年のワールドカップ(W杯)招致に成功したカタールはその典型だ。「招致活動や世界のサッカー界の有力者たちと頻繁に接する過程を通じて、国際的影響力を強めようとしている」

 サッカーが盛んなヨーロッパでも、イギリスのクラブは「お買い得」なので外国投資家に人気がある。そう指摘するのはアメリカのスポーツ関連テレビ局で幹部を務めた経験があり、在英30年以上のマイク・カールソンだ。「非常に魅力的なビジネスだ。イギリスのファンのクラブに対する忠誠心は揺るぎないものがある」

 外国資本の流入に比較的寛容なイギリスの風土も、外国人投資家のクラブ買収を後押ししていると、チャドウィックは言う。今やプレミアリーグに所属するクラブの半数は、外国人が所有している。

 中にはアメリカ人が所有しているクラブもある。マンUのオーナーは、NFL(全米プロフットボールリーグ)のタンパベイ・バッカニアーズを所有するグレーザー家だ。リバプールを所有するのは、大リーグのボストン・レッドソックスのオーナーで投資家のジョン・ヘンリー。アーセナルは、NBA(全米プロバスケットボール協会)やNFLなど多くのプロスポーツチームを所有する起業家のスタン・クローンケが買収した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

日本の働き掛け奏功せず、米が相互関税24% 安倍元

ワールド

ロシアが企業ビル爆撃、4人死亡 ゼレンスキー氏出身

ビジネス

米関税24%の衝撃、日本株一時1600円超安 市場

ワールド

米連邦地裁、収賄疑惑のNY市長の起訴棄却 政権の「
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中