アメリカがグローバル経済の牽引役に返り咲く日
新興国が景気減速に苦しむなか、ひとり復活したアメリカこそが注目すべき「新興市場」だ
世界を席巻 iPhoneのような製品を生み出す土壌は今も健在 Damir Sagolj-REUTERS
世界は「アメリカ後」のさらに次の段階に入ったのだろうか。中国の経済減速と先行き不透明感、長引くユーロ圏の低迷、新興市場の不確実性が重くのしかかり、グローバル経済は迷走......今やアメリカ経済だけが「希望の星」だ。
ジャーナリストで元本誌国際版編集長のファリード・ザカリアが『アメリカ後の世界』を出版したのは08年。当時、新興国は経済成長の波に乗って自信満々だった。その自信は時として傲慢を生んだ。例えばブラジルのアモリン外相はオフィスに世界地図をわざと逆さに貼った。世界は変化している、古い地図はもう重要じゃない、というパフォーマンスだった。
しかし地図はともかく、経済のファンダメンタルズ(基礎的条件)は重要だ。技術革新も、生産性の伸びも、経済的・政治的自由も重要だ。経済のファンダメンタルズについては今も昔ながらの法則が当てはまる──返済の当てもなく借金がかさめば危機の引き金になる。ギリシャなどユーロ圏の債務漬けの国々を見るといい。
新興国の債務は07年末の2兆8000億ドルから現在は7兆5000億ドルに膨れ上がっている。中国だけで1兆6700億ドル。危機から学ぶなんて嘘っぱちだ。
吹き荒れる嵐は新興国の経済基盤の脆弱さを露呈している。商品価格の下落、中国経済の減速、生産性の伸び率低迷、アメリカのゼロ金利政策の解除観測をめぐる懸念が、新興国経済を揺さぶっている。
なぜアメリカの金利が新興国経済を大きく左右するのか。1つには、アメリカが今も世界に冠たる経済大国であり、その金利の動向が金融市場全体に波及するからだ。具体的には、これまではアメリカのゼロ金利政策を受けて、より高金利な新興国債券に資本が殺到してきた。その資本の多くが今度はアメリカの利上げ観測と新興市場の先行き不安を背景に、新興市場から引き揚げようとしている。
世界一革新的な米企業
しかし今引き揚げるのはタイミングが悪い。多くの新興国通貨は対ドルで02年以来最低水準。かつて中国やインドと共にBRICSと呼ばれ急成長を期待されたブラジルやロシアは景気後退の真っ最中だ。トルコは経常赤字に苦しんでいる。インドでは昨年モディ政権が誕生し、ビジネス重視の改革が進むと期待されたが、「モディノミクス」は早くも官僚主義とインフラと政治の壁にぶつかっている。中国は非常に重要な経済大国だが、急発進や急停止を繰り返し、まるで素人が運転するマニュアル車。危なっかしくて乗っていられない。