最新記事
情報

「ポケモンGO」は中国のスパイ？ CIAの道具？...大人気ゲームを直撃した「スパイ疑惑」とは？

THE POKÉMON SPY PANIC

2025年1月8日（水）14時44分
ザック・ドーフマン（安全保障ジャーナリスト）
ペンタゴンとポケモンGO

理屈の上では国防総省の本庁舎（通称ペンタゴン）がポケストップになる可能性もある　IVAN CHOLAKOV/ISTOCK (THE PENTAGON), JAKUB PORZYCKIｰNURPHOTOｰREUTERS (INSET)

＜最高機密扱いの米施設周辺にレアなポケモンが続々と出現し、CIAでは異例の「ポケモン禁止令」にも発展。「まさかの疑惑」の全貌に迫る──＞

アメリカの情報機関が2016年の夏、職員に向けてメッセージを発した──あなたがピカチュウの捕獲にのめり込むと、国の安全保障が危険にさらされる可能性がある、と。ポケモン（ポケットモンスター）キャラクターを隠れみのにして中国政府がのぞき見しているかもしれない、とのことだった。

この年の夏、スマートフォン向けGPS位置情報ゲームの『ポケモンGO（Pokémon Go）』が世界中で大ブームになっていた。アメリカでも毎日何千万人もの人たちがポケモンを捕獲しようと、スマホを片手にあちこち歩き回る姿が見られた。


その頃、デジタルスパイ活動が新時代に突入しようとしていた。ユーザーがデジタルゲームを楽しんだり、アプリやオンラインプラットフォームを利用したりすることで民間企業に譲り渡している情報は、情報機関にとって喉から手が出るほど欲しいものだ。

そこで情報機関は、そうしたデータを盗み出したり、買い取ったりし始めていた。

ポケモンGOの目覚ましいヒットは、株式会社ポケモンとの共同開発のナイアンティック社（Niantic）に思わぬ難題の数々を突き付けた。

米サンフランシスコに本社を置くナイアンティックは、もともとはグーグルの社内スタートアップとして出発し、15年にスピンオフして独立企業になった。同社は、ポケモン関連のビジネスを展開する株式会社ポケモンからこのゲームを開発する権利を取得した。

【関連記事】
ポケモンGOは「スパイ目的」と、モスクワ市が代わりのゲームを提供
CIA女性スパイたちが受けた「露骨な性差別」、アルカイダの脅威を警告もブッシュ政権は...
【新展開】町長が実は中国人だった？...フィリピンを揺るがす「中国スパイ」疑惑の真相は

次のページボスニアの地雷原でポケモンを探す人が出てきた...
試写会
米アカデミー賞候補作『教皇選挙』一般試写会　30組60名様ご招待
2025.02.07PR
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国副首相が米財務長官と会談、対中関税に懸念　対話
2025.02.22

ビジネス

アングル：債券市場に安心感、ＱＴ減速観測と財務長官
2025.02.22

ビジネス

米中古住宅販売、1月は4.9％減の408万戸　4カ
2025.02.22

ワールド

米・ウクライナ、鉱物協定巡り協議継続か　米高官は署
2025.02.22
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 5
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 9
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか？...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中