最新記事

新型コロナウイルス

コロナ患者の3人に1人は、2週間で治らない

How many people get ‘long COVID’ – and who is most at risk?

2021年3月17日(水)16時45分
ステファニー・ラバーン(米コロラド州立大学助教)
新型コロナウイルス

KOVOP58/ISTOCK

<各国で進む新型コロナウイルスの研究。時には回復までに何カ月もかかる「長期コロナ感染症」が目立っている>

私は感染症専門の医師で、新型コロナウイルスの免疫について研究している。数カ月前、ある若い男性が私のクリニックを訪れた。

男性は深刻な疲労感と体力の衰えを訴えた。その3カ月前に新型コロナの検査を受けて陽性だったというが、軽い症状が数日続くだけで回復するタイプの患者だと思われた。

しかし彼はまだ新型コロナの症状に悩んでおり、趣味のマウンテンバイクを以前のように乗り回すこともできないという。

アメリカでは多くの人が、新型コロナに感染した後に回復している。たいていは症状が出ても、2週間以内に消える。ところが一部には何カ月も続く患者がいる。

そうしたケースは「ロングホーラー(長期患者)」と呼ばれている。過去数カ月間の多くの研究で、症状が2週間では消えない患者が3人に1人程度いることが分かっている。

多くの長期患者の場合には、発症直後に経験した症状が続く。ブレインフォグ(脳の霧)と呼ばれる意識障害、疲労感、呼吸困難、頭痛、運動困難、鬱、睡眠障害、味覚や嗅覚の喪失などだ。これまで私が診た範囲では、症状は発症初期よりも軽いようだ。

ほかにも脱毛から頻脈、不安感に至るまで多くのケースが報告されている。症状は続いているのに、ウイルスが検出されないことも多い。

magSR20210317allaboutlongcovid-2.jpg

ある患者は自転車を乗り回せるようになるまで4カ月かかった GELYNGFJELL/ISTOCK

入院にまで至った患者は、症状が長期にわたって続く可能性が最も高い。昨年7月に発表されたイタリアの研究では、元入院患者143人を調べたところ、退院から60日たっても症状が残っていた人が87%いた。

今年1月に発表された研究では、新型コロナの「震源地」といわれた中国の武漢で入院した患者の76%に、発症から半年がたっても症状が残っていた。

半年後にも呼吸の問題を訴えている患者の肺をCTスキャンで調べたところ、多くの人にいわゆる「すりガラス状陰影」が見つかった。新型コロナが引き起こしたウイルス性肺炎の炎症を示している可能性が高い。

他の研究でも同様の問題が見つかっている。ある研究では、退院から3カ月たっているのに、進行中のウイルス性肺炎にかかっていた患者たちがいた。

ドイツの患者100人を対象とした別の研究では、感染から2~3カ月後にも心臓の炎症を起こしていた患者が60%に及んでいた。患者は比較的若く健康で、平均年齢は49歳。多くは入院の必要がなかった。

発症当時は軽症だった患者でも、症状が長引くことがある。米疾病対策センター(CDC)の最近の調査によると、入院の必要がなかった患者のうち35%が発症から2~3週間たっても以前の健康状態に戻っていない。

高齢者や基礎疾患のある人たちだけでなく、もともと健康だった18~34歳の患者の20%でも症状が続いていた。

対照的にインフルエンザの場合では、発症から2週間たっても症状が残る患者は1割程度だ。

症状がどれだけ続くのか、なぜ長引くのかは今のところ分かっていない。まだ学術誌に発表されていない最新の研究によると、多くの長期患者はブレインフォグや痛み、重度の疲労感のため元どおりの生活が送れない。

発症前はほぼ毎日マウンテンバイクで山を走り回っていた私の患者の場合、再び同じように活動するまでに4カ月かかった。

新型コロナのもたらす苦痛は、当初の予想を超えている。症状が長引く要因を突き止め、医療の力で患者を救う方法を見つけるために、いっそう力を入れる必要がある。

The Conversation

Stephanie LaVergne, Research Scientist, Colorado State University

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.

(3月16日発売の本誌「日本人がまだ知らない コロナ後遺症」特集では、呼吸器系感染症とばかり思われていた新型コロナが脳に与える深刻なダメージから、コロナが治った後に赤ちゃんを襲う「MIS-C」まで、最新研究をレポートする)

20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号(4月1日発売)は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

独メルセデス、安価モデルの米市場撤退検討との報道を

ワールド

タイ、米関税で最大80億ドルの損失も=政府高官

ビジネス

午前の東京株式市場は小幅続伸、トランプ関税警戒し不

ワールド

ウィスコンシン州判事選、リベラル派が勝利 トランプ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中