最新記事

感染症対策

英オックスフォード大チームが新型コロナワクチン生産へ「9月までに100万回分のワクチン準備」

2020年4月20日(月)12時36分

新型コロナウイルスのワクチンを開発している英オックスフォード大学の研究チームは、臨床試験で効果が確認されるか否かに関わらず、9月までに投入できるよう生産体制を整えていると明らかにした。写真はロンドンで撮影(2020年 ロイター/Toby Melville)

新型コロナウイルスのワクチンを開発している英オックスフォード大学の研究チームは17日、臨床試験で効果が確認されるか否かに関わらず、9月までに投入できるよう生産体制を整えていると明らかにした。

各国では現在、少なくとも70の新型コロナのワクチンの開発が進められている。この研究チームの「ChAdOx1 nCoV-19」もその1つ。

研究チームは、臨床試験の第1段階の治験対象者を募っているほか、臨床試験の結果が出る前に大量に投与できるよう、生産体制を整えている。

オックスフォード大学のエイドリアン・ヒル教授は、ネットでの説明会で「リスクを承知でこのワクチンの生産を始めた。小規模ではない。世界中で7カ所の製造業者のネットワークを活用している」と述べ、「目標は、9月までに約100万回分のワクチンを準備することだ」と説明した。英国、欧州、インド、中国の生産パートナーと協力していると明らかにした。

製造コストは数千万ドルに達し、効果を実証する前に生産を開始する投資リスクも認識しているという。どのように資金を確保しているか詳細は明らかにしていない。

数週間以内にまず18─55歳の人を対象に中期段階の臨床試験を行い、その後対象を高齢者に広げる。今年の夏の終わりごろには約5000人を対象に臨床試験の最終段階を行いたい考えという。

臨床試験で好ましい結果が出ることに「かなり自信がある」としている。

仮に効果が確認できた場合、より多くの人に投与できるのはいつ頃になるかとの質問に対してヒル教授は、最良のシナリオは、規制当局が「緊急活用の承認」を出すことだとし、そうした承認は恐らく、データで効果があるかどうかが確認できた時点から6週間以内になると説明。それを踏まえると、9月に効果が確認された場合、それから約6週間後には多くの人への投与が可能になるとの見方を示した。

[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

【関連記事】
・新型コロナウイルス、なぜ再び陽性になる? 韓国で進む研究と新たな疑問
・イタリア、新型コロナウイルス死者増加が小幅加速 全土封鎖の成果いまだ出ず
・国連「アフリカ、新型コロナウイルスで30万人死亡・2900万人が極度貧困の恐れ」
・新型コロナウイルス、モノの表面にはどのくらい残り続ける?


20200428issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年4月28日号(4月21日発売)は「日本に迫る医療崩壊」特集。コロナ禍の欧州で起きた医療システムの崩壊を、感染者数の急増する日本が避ける方法は? ほか「ポスト・コロナの世界経済はこうなる」など新型コロナ関連記事も多数掲載。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

原油先物は1カ月ぶり高値付近、供給不安で3週連続上

ワールド

台湾軍艦と中国漁船の衝突、台湾国防相が中国の批判一

ワールド

年末の金価格3300ドル、ゴールドマンが予想上げ 

ビジネス

コラム:半世紀超にわたる米ドル王座、関税戦争超えて
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集:まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号(3/25発売)

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影された「謎の影」にSNS騒然...気になる正体は?
  • 2
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中国・河南省で見つかった「異常な」埋葬文化
  • 3
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジェールからも追放される中国人
  • 4
    地中海は昔、海ではなかった...広大な塩原を「海」に…
  • 5
    なぜANAは、手荷物カウンターの待ち時間を最大50分か…
  • 6
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 7
    「マンモスの毛」を持つマウスを見よ!絶滅種復活は…
  • 8
    【クイズ】アメリカで「ネズミが大量発生している」…
  • 9
    「完全に破壊した」ウクライナ軍参謀本部、戦闘機で…
  • 10
    不屈のウクライナ、失ったクルスクの代わりにベルゴ…
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 3
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 4
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
  • 5
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 8
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 9
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 10
    大谷登場でざわつく報道陣...山本由伸の会見で大谷翔…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 5
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 6
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 7
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 8
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 9
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中