最新記事
サプリ

サプリ常用は要注意、健康的な睡眠を助ける「就寝前の適切な習慣」とは?

MELATONIN AND CHILDREN

2024年5月2日(木)19時26分
ジェス・トムソン(本誌科学担当)
寝付きの悪い子供のサプリ常用には要注意

サプリ使用で子供が眠れない根本原因が分からなくなる懸念も LIGHTFIELDSTUDIOS/ISTOCK

<アメリカでは幼い子を眠らせるためにメラトニンを与える保護者が急増しているが、寝付けないときは薬を飲めばいいと教えてしまうのは問題だ>

アメリカでは5~12歳の児童のほぼ5人に1人が、寝付きを良くするためにメラトニンの市販サプリを飲んでいるらしい。コロラド大学睡眠・成長研究所のローレン・ハートスタインらの調査で、そんな実態が明らかになった。

論文はJAMA(米国医師会報)小児科版の2024年1月号に掲載された。

メラトニンは体内で自然に生成されるホルモンの一種で、夜間に分泌量が増えて人を睡眠に誘うことが知られている。しかし合成メラトニンの安全性はまだ十分に確認されておらず、しかも市販品はサプリ扱いなので米食品医薬品局(FDA)の規制も緩い。

とはいえ保護者はメラトニンなどのサプリに頼らず、スマホを見る時間を制限するなどして自然な睡眠習慣を付けさせるよう努めてほしい。ハートスタインはそう語った。

今回の調査は23年上半期に保護者1000人を対象に実施。

「過去30日間にメラトニンを与えたことがある」と回答したのは5~9歳児の保護者で18.5%、10~13歳児では19.4%。未就学児でも6%だった。ちなみに17~18年に実施した調査では、わが子にメラトニンを与えていると回答した保護者はアメリカでも1.3%にすぎなかった。

メラトニンの副作用はごく限られているが、とハートスタインは言う。

子供がメラトニン漬けだと「子供たちの睡眠障害の本当の原因が分かりにくくなり、正確な診断と治療の妨げになりかねない。また健康な睡眠習慣を身に付けるべき時期に、寝付けないときは薬を飲めばいいと教えてしまうのは問題だ」。

サプリより健康な習慣を

ちなみに23年4月のJAMAに発表された別の研究によれば、甘く味付けされたメラトニンのサプリ25種類を調べたところ、22種類でメラトニンの含有量がラベルに表示された量と異なっていた。3倍も多いものもあれば含有量ゼロのものもあったという。

またグミのようなタイプのサプリだと、幼い子はお菓子のつもりで食べてしまいがちだ。結果、12年からの10年間で幼児のメラトニン摂取量は6倍以上に増えたという疫学的データもある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 7
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 8
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中