最新記事
ハリウッド

「ハリウッドに未来はあるか?」映画館の収益が落ち、AIの台頭や多様性に頭を悩ませる...映画の聖地の将来予測

What’s Ahead for Hollywood?

2024年7月12日(金)17時27分
ソフィー・ロイド(ポップカルチャー&エンタメ担当)
「ハリウッドに未来はあるか?」映画館の収益が落ち、AIの台頭や多様性に頭を悩ませる...映画の聖地の将来予測

4kclips -shutterstock-

<新型コロナに、脚本家と俳優のスト、AIの脅威に動画配信サービスの独り勝ち...果たして映画館そしてハリウッドの栄華は10年後も続いているだろうか>

映画の都ハリウッドにも受難の時代が来た。4年前には新型コロナウイルスの感染爆発があり、昨年には脚本家と俳優のストがあって、今はAI(人工知能)の脅威もある。果たしてハリウッドの栄華は10年後も続いているだろうか。

ディズニーやパラマウント、ワーナーといったハリウッドの大手は昨年、軒並み赤字を計上した。大ヒットを狙った作品の多くは期待外れで、映画館には以前のような客足が戻っていない。


製作現場にも4年前ほどの勢いがない。映画大手への投資家の信頼は揺らいでいる。ハリウッドが転換期を迎えていることは明らかだ。10年後のハリウッドがどうなっているかを占ってみる。

◇ ◇ ◇


AIでハリウッドはどう変わるか

エンターテインメント業界誌のバラエティーによれば、いまハリウッドは「AI危機」に直面している。俳優も監督も脚本家も裏方のスタッフも、悪くすればAIに取って代わられる恐れがあるという。

今年1月にエンタメ業界の有力者300人を対象に行われた調査では、回答者の4分の3がAIの台頭による「ネガティブな影響」を懸念していた。2026年までにはエンタメ業界で働く人の20%(約20万人)の雇用が脅かされるとの試算もある。

しかし、単純にAIを悪と決め付けるのは間違いだ。3人の黒人アーティストが立ち上げた独立系製作会社「スターフューリー」のガイ・フォートに言わせるなら、「映画やドラマの製作にAIが関与すれば新しい未来が開ける。クリエーティブな可能性が広がる一方でコストを削減でき、視聴者の好みに合わせたコンテンツを生み出せる」かもしれない。

AIの可能性とコスト削減効果を実感しているのはフォートだけではない。俳優で国内最大級の撮影所オーナーでもあるタイラー・ペリーは先頃、動画生成AIソフトの「Sora」と出合い、スタジオの拡張計画を中止した。

オープンAIが開発したSoraを使えば、テキストで指示を出すだけで望みどおりの映像を作り出せる。「もうロケに行かなくても、わざわざセットを組まなくても、オフィスにいてコンピューターに指示するだけで映像ができる。驚きだね」。ペリーは業界誌にそう語っている。
可能性は無限大に見えるSoraだが、まだ開発途上で映像は不完全だ。例えば手足の位置がずれていたり、家具が浮いていたりする。体の複雑な動きを表現するのも、まだ苦手だ。

いずれにせよAIは今後、製作面だけでなく配給やマーケティングなど、さまざまな分野に影響を与えるだろう。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

マグニフィセント7決算発表開始、テスラなど=今週の

ワールド

イスラエル首相「勝利まで戦う」、ハマスへの圧力強化

ワールド

対米関税交渉、日本が世界のモデルに 適切な時期に訪

ワールド

米イラン、核合意への枠組みづくり着手で合意 協議「
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプショック
特集:トランプショック
2025年4月22日号(4/15発売)

大規模関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 2
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪肝に対する見方を変えてしまう新習慣とは
  • 3
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず出版すべき本である
  • 4
    トランプが「核保有国」北朝鮮に超音速爆撃機B1Bを展…
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はど…
  • 7
    「2つの顔」を持つ白色矮星を新たに発見!磁場が作る…
  • 8
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 9
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 10
    ロシア軍高官の車を、ウクライナ自爆ドローンが急襲.…
  • 1
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 3
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 4
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 5
    しゃがんだ瞬間...「えっ全部見えてる?」ジムで遭遇…
  • 6
    パニック発作の原因とは何か?...「あなたは病気では…
  • 7
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 8
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 9
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判…
  • 10
    「世界で最も嫌われている国」ランキングを発表...日…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 3
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 4
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 7
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 8
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
  • 9
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 10
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中