最新記事
ビジネス書

運動するほど「脳の機能」が高まる...仕事と人生を絶好調にしてくれる「習慣」とは?

2023年12月16日(土)15時45分
flier編集部

「対話」が組織とリーダーをつくる!

シェアド・リーダーシップ入門
 著者:最上雄太
 出版社:国際文献社
(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

私たちはいつも「会話」をしています。でも、それは「対話」となっているのでしょうか。

「対話」が重要!とはよく聞きますが、組織にもそこまで重要なものなのでしょうか。

本書の答えはイエス(重要)です。ただし、組織では、皆が「対話」できる状態にまでもっていくことこそが大変......

社会の変化で、リーダーに求められる役割も対話型のマネジメントへとシフトしてきています。本書はそのような時代に、リーダー育成に取り組みたいと考える人たち向けの、リーダーシップを深く考えるための本です。シェアド・リーダーシップという新しいリーダーシップの考え方を詳しく解説し、育成のモデルも紹介しています。
(国際文献社 編集部/販売部)

「動くこと」は仕事の価値に直結する!

運動脳の鍛え方
 著者:茂木健一郎
 出版社:リベラル社
(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

日本人の3人に1人以上が運動不足の状態だって、知っていますか? 脳科学者の茂木健一郎さんは、「このまま運動不足の生活を送り続けると、脳はどんどん退化していく」と警鐘を鳴らします。茂木さんは小学校の頃から続けているランニングが、ストレスのない絶好調な日常を可能にしているといいます。

でも、「そんなの、無理!」と考える人もいるはずです。本書では、「たとえ運動が嫌いでも、たとえ続かなくても、運動を再定義して脳を活性化できる」という方法を初公開します! 「モーニングルーティン」や「ピボット集中法」など、自分ができるところから取り入れてみてください。

出会いを力に変えて活動の幅を広げるなど、AIの時代で人間にしかできない「動くこと」が多角的に紹介されている本書。「自分の仕事が社会でどのような価値を創り出せるのか」にヒントをくれる一冊です。
(リベラル社 編集部 伊藤光恵)

◇ ◇ ◇


flier編集部

本の要約サービス「flier(フライヤー)」は、「書店に並ぶ本の数が多すぎて、何を読めば良いか分からない」「立ち読みをしたり、書評を読んだりしただけでは、どんな内容の本なのか十分につかめない」というビジネスパーソンの悩みに答え、ビジネス書の新刊や話題のベストセラー、名著の要約を1冊10分で読める形で提供しているサービスです。

通勤時や休憩時間といったスキマ時間を有効活用し、効率良くビジネスのヒントやスキル、教養を身につけたいビジネスパーソンに利用されており、社員教育の一環として法人契約する企業も増えています。

このほか、オンライン読書コミュニティ「flier book labo」の運営など、フライヤーはビジネスパーソンの学びを応援しています。

flier_logo_nwj01.jpg

20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号(4月1日発売)は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ルペン氏に有罪判決、次期大統領選への出馬困難に 仏

ビジネス

金、3100ドルの大台突破 四半期上昇幅は86年以

ビジネス

NY外為市場・午前=円が対ドルで上昇、相互関税発表

ビジネス

ヘッジファンド、米関税懸念でハイテク株に売り=ゴー
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 10
    「関税ショック」で米経済にスタグフレーションの兆…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中