最新記事
資産運用

新NISAでさらに身近に...「米国株」投資が、実は「初心者にこそ」向いている理由

ABC’S OF US STOCKS

2023年11月30日(木)17時30分
構成・土居悦子(編集者)
米国株投資

ニューヨーク証券取引所には、多くのグローバル企業が上場している BRENDAN MCDERMIDーREUTERS

<日本株と比べても多様な強みがある米国株。どこに、どのように投資すればよいかを「株の学校ドットコム」講師の窪田剛氏に聞いた。本誌「まだ間に合う 新NISA 投資入門」特集より>

外国株は「何となく難しそう」というイメージを持つ人も多いかもしれない。だが実は、米国株には初心者にこそ向いている要素がいくつもある。新NISAを機に取り扱い銘柄を増やす金融機関もあるなかで、米国株とどう向き合えばよいのか。「株の学校ドットコム」講師の窪田剛氏にメリットや注意点を聞いた。

◇ ◇ ◇


──米国株の魅力とは?

何といっても、長い目で見ればずっと右肩上がりが続いていて、今後もそうなると予想される点です。長期的に成長している企業が多く、世界中で事業展開している企業も多い。企業が成長しやすい土壌が整っているため資金も集まりやすく、若年人口も多いので国として強いのです。NISAで長期的な資産形成のために株式投資をするのなら、今は米国株しかないとさえ思います。私は短期トレードが生業ですが、10年以上のスパンで長期的に資産を増やす目的で、米国株を運用しています。

──日本株と比べたメリットは?

日本にも素晴らしい企業は多くあります。ただ、長期的かつ効率的な資産形成の投資対象としては、米国株に軍配が上がります。また、日本株を購入する際は100株単位が原則ですが、米国株は1株から買えます。株価7000円の任天堂を買うには70万円が必要ですが、アップルなら3万円弱から買えるのです。

──今後の相場の見通しは?

長期金利が落ち着いて株価は上昇に転じ、これが来年前半まで続きそう......ではありますが、長期の投資をするのであれば、現在のトレンドや相場状況などはあまり気にしないほうがいいと思います。為替も同じで、円安がどこまで進むかなどは誰にも分かりませんので、有利なときに買おうとするよりも、すぐに始めたほうが結果的に有利に働きます。

──どんな銘柄を選ぶべき?

長い目で資産形成をするなら、今、勢いのある企業ではなく、50年後100年後も第一線に残っているだろうと思える企業を選ぶべきです。例えばマイクロソフトやアップル、ビザ、コカ・コーラ、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ディズニー、あるいはアマゾンなど世界中で支持される商品・サービスを扱う企業です。

──おすすめの買い方は?

分散投資のメリットを考えれば、個別株よりも、ダウ平均株価やS&P 500といった指数に連動するインデックス型の投資信託やETF(上場投資信託)を買うのが最善の策です。各企業の業績を気にする必要もなく、基本的にはほったらかしで大丈夫。ただし、指数の2倍3倍動くレバレッジ型やインバース型はリスクが高いので、長期投資には向いていません。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国の秘密ネットワーク、解雇された米政府職員に採用

ビジネス

米、輸出制限リストに80団体追加 中国インスパー子

ワールド

トランプ氏、情報漏洩巡り安保チーム擁護 補佐官「私

ワールド

欧州市民のEU支持が過去最高の74%、安全保障強化
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集:まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号(3/25発売)

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取締役会はマスクCEOを辞めさせろ」
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    「トランプが変えた世界」を30年前に描いていた...あ…
  • 5
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 6
    トランプ批判で入国拒否も?...米空港で広がる「スマ…
  • 7
    老化を遅らせる食事法...細胞を大掃除する「断続的フ…
  • 8
    「悪循環」中国の飲食店に大倒産時代が到来...デフレ…
  • 9
    【クイズ】アメリカで「ネズミが大量発生している」…
  • 10
    【クイズ】トランプ大統領の出身大学は?
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 5
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 6
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
  • 7
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 8
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 9
    【クイズ】世界で2番目に「レアアース」の生産量が多…
  • 10
    古代ギリシャの沈没船から発見された世界最古の「コ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 7
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 8
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 9
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中