最新記事
仮想通貨

投機的で変動が大きい暗号資産「ミームコイン」の熱狂再燃 ペペが一時7000%の急騰

2023年5月19日(金)09時09分
ロイター

市場参加者からは、ミームコインで大損する可能性に警鐘も鳴らされている。マーケットベクター・インデックスのマーチン・ラインウェバー氏は「人間は投機が大好きだ。(しかし)私は依然としてミームコインを買うことには非常に慎重になっている。これは最も純粋なギャンブルだ」と指摘した。

実用性なし

ペペのウェブサイトには「正式なチームやロードマップを持たない」人のために創設され、「娯楽目的限定で実用性は全くない」と記されている。

仮想通貨データを扱うメサリの話では、ペペはブロックチェーンとして2番目の規模を持つイーサリアム上で急成長を続けたミームコインだ。メサリのアナリスト、チェース・デベンス氏は、バイナンスを含めた主要な中央集権型交換所(CEX)へ早期上場したことで、人気がさらに高まったと説明した。

バイナンスはウェブサイトで、ペペには「実用性」もしくは「価値を支えるメカニズム」は存在しないと明記するとともに、ペペのボラティリティーについて警告し、バイナンスとして取引で生じた損失には責任が持てないとくぎを刺している。

デベンス氏によると、ペペはCEX上場でデリバティブ取引の道も開かれた一方、レバレッジポジションの規模やボラティリティーのためにイーサリアムでの取引手数料は押し上げられているという。

いずれにしてもミームコインの命運は、他の仮想通貨と同じく個人投資家の動きに根ざし、ネット空間の雰囲気を原動力とする傾向が強い。

ドージコインとシバイヌも、しばしば荒っぽい値動きを経験してきた。

2013年に立ち上げられたドージコインは、1万2000%余り上昇して21年5月に最高値を記録した後、90%近くも値下がりした。シバイヌも21年10月の最高値から9割目減りしている。

コインゲッコーのデータに基づくと、新顔のペペの保有者は10万人余りだ。

仮想通貨流動性プロバイダー、B2C2のトレーディング責任者、エドモンド・ゴー氏は今回のミームコイン高騰について「興味をそそられる現象だ。待機したままの投資資金がなお存在することを物語っている」と述べた。

(Lisa Pauline Mattackal記者、Medha Singh記者)

[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2023トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

カルチャー
手塚治虫「火の鳥」展 鑑賞チケット5組10名様プレゼント
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中