最新記事

連日パリを脅かすドローンの正体は

ドローンの世紀

無差別攻撃から災害救助まで急速に進化する無人機は善か悪か

2015.02.26

ニューストピックス

連日パリを脅かすドローンの正体は

アルジャジーラの記者３人が逮捕されたが、一連の不審な無許可飛行との関連性はなさそうだ

2015年2月26日（木）16時11分
マリア・ガルーチ

エッフェル塔にも　主要施設の上空を飛ぶ謎のドローンに不安が高まる　Gonzalo Fuentes-Reuters

　フランスの捜査当局は25日、ドローン（無人機）を飛ばしていたアルジャジーラの記者３人を逮捕した。パリでは１月の連続テロ以降、厳重な警戒が敷かれるなか、今週に入って連日不審なドローンが目撃され、緊張が高まっていた。だが、これでドローン騒動が解決したとはとうてい言えないようだ。

　パリの検察当局によると、３人の記者はパリ西部の森林公園ブローニュの森でドローンを飛ばしていたところを捜査員に見つかり、拘束されたという。記者たちの目的は不明で、それまでに目撃されたドローンと今回の逮捕は「今のところ関連性がない」と、検察当局は述べている。

　フランスでは昨年１０月以降、原子力発電所や原子力潜水艦の基地周辺で不審なドローンの出現が相次ぎ、１月20日には大統領官邸の上空でも目撃されて警戒が高まっていた。

　パリ上空に無許可でドローンを飛ばせば、最高で懲役１年と８万５０００ドルの罰金を科される。

　３人の記者は70歳と54歳と36歳。カタールのドーハにあるアルジャジーラ本社は、「アルジャジーラのイギリス人記者３人がパリで謎のドローンについて報道するために撮影を行っていたときに逮捕された」と発表。「詳しい情報が入りしだい改めてコメントする」と述べた。

　３人のうち「１人がドローンを操縦し、もう１人は撮影を担当、あとの１人はその様子を見ていた」と、フランスのメディアは捜査関係者の談話を伝えている。

　23日夜から24日未明にかけてパリのアメリカ大使館近くなどでドローンが飛んでいたという情報が寄せられ、警察が捜査に乗り出していた。24日夜から25日にかけても、パリ東駅近く、オペラ座、チュイルリー庭園、エッフェル塔、トゥール・モンパルナスなど主要な建物や観光名所の周辺を飛ぶドローンが相次いで目撃された。誰が何の目的で飛ばしたか、何機のドローンが使用されたか、組織的な動きかどうかなど、すべてが謎に包まれている。

　１月７日に風刺週刊紙シャルリ・エブドの編集部が襲撃され、その後に容疑者がスーパーマーケットに立てこもるなどで合計17人の犠牲者が出た連続テロ以降、パリではテロへの警戒感が高まっている。そうした中で正体不明のドローンが出現し、市民の不安は募る一方だ。

　フランスの捜査当局は、落下して歩行者に衝突する可能性を除けば、ここ数日に現れたドローンは直接的な脅威ではないと発表している。悪質ないたずらとの見方もあるが、テロ計画に備えて警備体制を偵察する目的で飛ばされた可能性もあり、警察はドローンの追跡と操縦者の特定に全力を挙げている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ローマ教皇の葬儀、20万人が最後の別れ　トランプ氏
2025.04.26

ビジネス

豊田織機が非上場化を検討、トヨタやグループ企業が出
2025.04.26

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了　中国事業の
2025.04.26

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な
2025.04.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 10
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中