最新記事

激減ウミガメは保護では救えない

マグロが消える日

絶滅危惧種指定で食べられなくなる?
海の資源激減を招いた「犯人」は

2010.03.11

ニューストピックス

激減ウミガメは保護では救えない

産卵地を手厚く守っても個体数の減少が止まらないのはなぜか

2010年3月11日(木)12時04分
ジェリー・アドラー

 ウミガメは野生の爬虫類のなかでもとくに人間に愛され、大切に扱われている。外見は醜いが、産卵時の不屈の姿が人の心を打つ。

 何億年も前から、ウミガメは海から砂浜にはい上がって卵を産んできた。ドキュメンタリー番組で紹介されたり、海洋生物学者がその行動を追跡したり、自然保護ボランティアが卵からかえったばかりのカメを水際まで手で運んでやったりする、そのずっと前からだ。

 主要な産卵地であるノースカロライナ州からフロリダ州にかけての大西洋沿岸では、米政府によって厳重な保護策が取られている。これだけ手厚く守ってあげているのだから、ウミガメも人間への感謝の気持ちを込めて、絶滅の危機から逃れてくれてもよさそうなものだ。

 だが、自然は人間の思いどおりにはならない。米魚類野生生物局が昨年発表した報告書によれば、北大西洋に生息する6種類のウミガメのうち、数種の個体数が大幅に減っている。とくに最大で体重180キロ程度まで成長するアカウミガメが危ない。

 環境保護団体オセアナの海洋生物学者エリザベス・グリフィンによると、最大のウミガメ産卵地であるフロリダ州南部の個体数は過去10年間で半減したという。

成長後に海で過ごす期間が危ない

 このためオセアナは米政府に対し、北大西洋のアカウミガメの保護レベルを「絶滅のおそれ」から「絶滅危機」に引き上げるよう求めた。保護措置を追加しなければ絶滅してしまう状態を意味する。これとは別に米政府は07年11月、太平洋側に生息するアカウミガメを「絶滅危機」種に指定することを検討していると発表した。

 いったいどうすればウミガメを絶滅から救えるのだろうか。グリフィンによれば、陸上で過ごす数週間(産卵期のメスと卵、子ガメ)は十分に保護されている。問題は海で過ごす何年もの期間だ。

「脅威になるのは漁業だ」と、グリフィンは言う。大きな網で海底をさらう底引き網漁や、釣り針がついた縄を数キロにもわたって延ばすはえ縄漁が、ウミガメを大量に捕獲してしまう。オセアナは、こうした「混獲」に関する厳しい規制と、大西洋沿岸の保護水域の設定や拡大を求めている。

 ウミガメが危機に瀕している背景には、他の環境問題と同様、地球温暖化と自然環境の破壊がある。産卵場所である狭い砂浜は、海岸の開発と海水面の上昇によってさらに狭められている。

 これらの問題にも対処しなければ、恐竜より長生きしてきたウミガメは絶滅するだろう。そのとき私たちの子孫は、これほど醜い生物がなぜこれほど愛されたのかを知りたいと思うにちがいない。

[2008年3月26日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

原油先物は横ばい、米国の相互関税発表控え

ワールド

中国国有の東風汽車と長安汽車が経営統合協議=NYT

ワールド

米政権、「行政ミス」で移民送還 保護資格持つエルサ

ビジネス

AI導入企業、当初の混乱乗り切れば長期的な成功可能
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中