最新記事

オバマ大統領にノーベル平和賞

本誌が選ぶ10大ニュース

イラン、インフル、ノーベル賞・・・
2009年最もお騒がせだったのは?

2009.12.22

ニューストピックス

オバマ大統領にノーベル平和賞

「核兵器のない世界」構想や国際協調への取り組みなどの理由で、大統領就任1年目ながら異例の受賞が決まった

2009年12月22日(火)12時01分
クリストファー・ヒッチェンズ(バニティ・フェア誌コラムニスト)


あまりに軽いオバマのサプライズ受賞

「時期尚早」という批判は当然だ。現職大統領が実績を伴わない称賛を浴びるべきでない

 アルフレド・ノーベルには、作家のマーク・トウェイン、アーネスト・ヘミングウェイと奇妙な共通点がある。その共通点とは、新聞で自分の死亡記事を読むという経験を味わったことだ。

 新聞に間違って掲載された死亡記事の中で、当時の大量破壊兵器だったダイナマイトの実用化を推し進めた人物という経歴が極めて強調されていたことに意気消沈したのだろう。ノーベルは自分が本当に世を去るときに載る死亡記事をもっと好意的なものにしたいと願い、自分の遺産で国際平和に関する賞を設けることにした。

 このノーベル平和賞の創設のきっかけが「時期尚早」な死亡記事だったとすれば、アメリカ大統領に就任してまだ1年もたっていないバラク・オバマ米大統領が09年のノーベル平和賞受賞者に選ばれたことも「時期尚早」以外の何ものでもない(これでも最も遠回しな表現を選んだつもりだ)。

 これまでにノーベル平和賞を授与された人物には、大きく分けて5つのタイプがある。

1 国際交渉と外交の分野で現実主義者の政治家として手腕を振るった人物

 平和主義者には程遠かったセオドア・ルーズベルト米大統領が日露戦争の講和を仲介した功績を理由に1906年に受賞したのは、その1つの例だ。現職の政治指導者である西ドイツのウィリー・ブラント首相(71年)やソ連のミハイル・ゴルバチョフ大統領(90年)が受賞したのもこのタイプに入る。

2 ご都合主義の偽善的な行動を取った人物

 リチャード・ニクソン米大統領の国家安全保障問題担当補佐官だったヘンリー・キッシンジャー(73年)とパレスチナ解放機構(PLO)の議長だったヤセル・アラファト(94年)は、それぞれベトナム戦争とパレスチナ=イスラエル紛争の和平合意締結への貢献が評価されて、交渉相手と共同で受賞者に選ばれた。しかし、いずれの場合も平和が続かないことは最初から明らかで、実際やがて血みどろの戦いが再開された。

 キッシンジャーにノーベル平和賞を授与したことで、平和賞の授賞主体であるノルウェー政府は激しい批判を浴びた。敬愛されていた高齢のオラフ5世国王が首都オスロの路上で雪玉を投げ付けられる事件まで起きた(キッシンジャーの交渉相手だった北ベトナムのレ・ドク・トが受賞を辞退するだけの見識の持ち主だったことは指摘しておくべきだろう)。

 73年当時のイタリアのある新聞は「停戦合意を結ぶために戦争を始める行為を奨励」する選考結果だと皮肉ったが、94年の場合はさしずめ「戦争を始めるために停戦合意を結ぶ」人間にご褒美を与えたと言えそうだ。

3 人権擁護に努めた人物

「国家間の友愛関係の促進、常備軍の廃止・縮小、平和のための会議の開催・促進に最も貢献した人物」にこの賞を授与すべしとノーベルは遺言で述べているが、人権と平和との間に関係があるかどうかは意見の分かれるところだ。

 アメリカの公民権運動指導者マーチン・ルーサー・キング牧師(64年)が創設者のこの言葉の(文言はともかく)精神を体現していたことに異論がある人はまずいないだろう。

 しかし、アグネス・ゴンジャ・ボヤジュ(79年)はどうか。マザー・テレサという呼び名で知られるこの修道女は、平和のために活動していると述べたことは1度もなく、受賞スピーチでは人工妊娠中絶こそ世界平和を脅かす最大の脅威だと述べている。

 ナチス・ドイツ時代に強制収容所に入れられていたカール・フォン・オシエツキー(35年)やソ連の反体制活動家アンドレイ・サハロフ(75年)へのノーベル平和賞授与は、戦争を防いだり終わらせたりする効果の有無は別にして、人権尊重のメッセージを発するという目的を担っていた。こうした状況の下、平和賞と別に人権に特化した別の賞を設けるべきだという声も強まっている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中