最新記事
シリーズ日本再発見

子供を解放し、母親も解放する日本の街──アメリカから見た『はじめてのおつかい』

It Takes a Village

2022年05月11日(水)18時55分
ヘンリー・グラバー
『はじめてのおつかい』

「幼い子供が街中を1人で歩ける」ことが欧米の視聴者にとって新鮮な驚きでもある(ネットフリックス『はじめてのおつかい』第7話より) 「はじめてのおつかい」Netflixにて全世界配信中

<ネットフリックスが日本の名物番組『はじめてのおつかい』を全世界配信し、話題に。日本の駐車、移動と土地利用を研究する欧米研究者らはどう見たか>

日本でおなじみのリアリティー番組『はじめてのおつかい』が、3月から始まったネットフリックスの全世界配信で話題になっている。

各エピソードは1回10~20分ほど。タイトルのとおり、幼い子供が初めて1人で(実際はカメラマンと一緒に)お使いをする。近所の店を目指し、途中でお使いの内容を忘れてしまい、泣き出して、最後は買い物袋を手にママやパパの待つ家に帰ってミッション達成だ。

1977年に出版された同名の絵本にヒントを得たこの番組は、日本のテレビで1991年から30年以上、放送されている。最近は、親もこの番組でお使いに行ったという親子二代の出演もある。

ネットフリックスのシーズン1第1話では、2歳の男の子が母親に頼まれてスーパーに食料品を買いに行く。第4話では3歳の女の子が、米オハイオ州シンシナティほどの大きさの兵庫県明石市で、5車線の道路を横断して魚市場に向かう。

言うまでもなく、この番組がアメリカで撮影されたら親は児童保護サービスの調査を受け、子供は一時的に施設や里親に預けられることになるだろう。

ただし、『はじめてのおつかい』を日本らしい教育方法だと片付けるのは安易だ。むしろ、日本の社会がアメリカより一世代早く、幼い子供が1人でお使いに行けるよう自立を促す戦略を推進してきたことを物語っている。

【関連記事】『はじめてのおつかい』がアメリカで巻き起こした大論争

集団登校のカルチャー

「日本では多くの子供が近所の学校に徒歩で通う」と、東京大学大学院の加藤浩徳教授(交通工学)は言う。もっとも、2、3歳の子供が実際に1人でお使いに行くことは基本的にない。

一方で、このコミカルでテレビ向きの設定は、日本の社会のある真実を誇張している。日本の子供は幼い頃から、驚くほど自立している点をだ。

「(日本の)道路や街路網は子供が安全に歩けるように」設計されていると、加藤は説明する。そこにはいくつかの要因が働いている。

例えば、日本のドライバーは歩行者に道を譲るように教わり、街中は制限速度が低い。住宅街は小さなブロックに区切られて交差点が多く、子供は何回も道を横断することになるが、車は(ドライバー自身を守るためでもあるが)基本的にゆっくり走行する。

道路そのものも違う。日本は大都市でも細い道路は歩道がないところも多く、歩行者と自転車と自動車が道を共有する。また、路肩駐車が少ないので、車も歩行者も互いに相手から見えやすい。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中