コラム

村上尚己 プロ投資家が斬る

好調な経済は、米国株市場のリスク？

2024年02月06日（火）18時30分

米国株市場では、いつ「スピード調整」が起きてもおかしくない

FRBは、23年夏場まで高インフレへの対処で、政策金利の引き上げを迫られてきた。ただ、23年後半から一転してインフレ抑制が順調に進んだため、FRBの「政策対応の自由度」は半年前からは様変わりした。仮に、商業用不動産の調整が強まるなどを契機に、米国の経済活動にブレーキがかかっても、これに対してFRBは利下げによって迅速に対応できるとみられる。

インフレ抑制が進みFRBの政策対応の自由度が高まっていることが、昨年11月初めからの、米国の株高の最大の要因だろう。S&P500は1月半ばに22年初の史上最高値を上回り、FOMCなどのイベントを経て、2月初旬にも史上最高値を更新している。

一方で、いわゆる「大型メガキャップ株」（マグニフィセントセブン）の株高が、株式市場全体を牽引する状況が年初から再び強まっている。2000年頃のITバブル期と比較して、ハイテクなどの銘柄に偏った今の株式市場は持続しないとの見方は散見され、筆者自身も今の米国の株式市場にやや危うさを感じている。短期的にみれば、１1月初めからの米国市場の株高のピッチは極めて速く、いつ「スピード調整」が起きてもおかしくないだろう。

　

しかし、「行き過ぎた株高」とまでは言い難い

ただ、先に説明したように、米国経済の最大の問題だったインフレ制御については、FRBの対応が成功しつつある、という大きな構図は変わらない。「好調過ぎる経済」に対する懸念は今後和らぐ中で、先に述べたようにFRBは年央までに利下げに踏み出すだろう。であれば、S&P500指数が史上最高値にあることだけをもって、「行き過ぎた株高」とまでは言い難いと思われる。

（本稿で示された内容や意見は筆者個人によるもので、所属する機関の見解を示すものではありません）

【関連記事】
中国株の暴落が止まらない　外国人投資家はほぼ撤退
日銀のマイナス金利修正は近づきつつある
アメリカ経済、2024年はどうなる？　安定成長の継続か、リスクの顕在化か

20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号（4月1日発売）は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

村上尚己

アセットマネジメントOne シニアエコノミスト。東京大学経済学部卒業。シンクタンク、証券会社、資産運用会社で国内外の経済・金融市場の分析に20年以上従事。2003年からゴールドマン・サックス証券でエコノミストとして日本経済の予測全般を担当、2008年マネックス証券 チーフエコノミスト、2014年アライアンスバーンスタン マーケットストラテジスト。2019年4月から現職。『日本の正しい未来――世界一豊かになる条件』講談社α新書、など著書多数。最新刊『円安の何が悪いのか？』フォレスト新書が2025年1月9日発売。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

日製副会長、4月1日に米商務長官と面会＝報道
2025.04.01

ワールド

米国務長官、4月2─4日にブリュッセル訪問　ＮＡＴ
2025.04.01

ワールド

トランプ氏「フーシ派攻撃継続」、航行の脅威でなくな
2025.04.01

ワールド

日中韓、米関税への共同対応で合意　中国国営メディア
2025.04.01
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story