コラム
外交官の万華鏡 河東哲夫

河東哲夫

（かわとう・あきお）外交アナリスト。
外交官としてロシア公使、ウズベキスタン大使などを歴任。メールマガジン『文明の万華鏡』を主宰。著書に『米・中・ロシア　虚像に怯えるな』（草思社）など。最新刊は『日本がウクライナになる日』（CCCメディアハウス）　　＜筆者の過去記事一覧はこちら＞

外交官の万華鏡 河東哲夫

米ネオコン外交の終わりと日本の矜持

＜中国、ロシアとのアメリカの過度の対立路線、「新冷戦」は転換点を迎えている＞ 3月5日、ビクトリア・ヌーランド米国務次官（国務省のナンバー3

2024.03.30
外交官の万華鏡 河東哲夫

ウクライナでロシアとNATOは直接対峙するか?

＜東部アウディーイウカ陥落の顛末を見ると、ウクライナ軍が内部崩壊する危惧を抱かざるを得ない＞ これまで、ウクライナ戦争は戦線膠着、事実上停戦

2024.03.09
外交官の万華鏡 河東哲夫

南海トラフ巨大地震で日本を失わないために

＜能登半島震災のインフラ復旧の遅れを見ると、将来の震災の救援・復興支援体制は大丈夫かと不安になる＞ 能登半島地震で亡くなられた方々のご冥福を

2024.02.20
外交官の万華鏡 河東哲夫

「トランプの逆襲」で世界はどうなる?

＜過剰反応、先走りは禁物だが、一番心配されるのは世界の文明の行き先をアメリカが変えてしまうこと＞ 『キングコングの逆襲』よろしく、いまアメリ

2024.02.08
外交官の万華鏡 河東哲夫

「近代」が崩れゆく世界で、日本の青年は民主主義を守れるか？

＜自分の権利を大事にし、人間らしい生活を目指すという基本は、日本の若者に刷り込まれているが......＞ 世界は大変動中。17世紀以来、西欧

2024.01.23
外交官の万華鏡 河東哲夫

2024年、ウクライナ停戦で世界は変わるか

＜現状での停戦はプーチンには利益になるかもしれないが、ゼレンスキーは辞任を求められることになるだろう＞ この年末年始、欧米メディアは「ウクラ

2024.01.12
外交官の万華鏡 河東哲夫

令和の時代に昭和の政治......首相は実は誰でもいい

＜無能でも悪逆でもないのに、岸田首相が世論にたたかれる理由。本誌「ISSUES 2024」特集より＞ 阪神タイガース優勝の翌年は、株価が上が

2023.12.26
外交官の万華鏡 河東哲夫

「リベラルかつ強権」私がこの目で見た、中央アジア最強国ウズベキスタンのミルジヨエフ大統領

＜底堅い経済を保ちながらも自立外交を展開する凄腕指導者。その正体は？ 本誌「ISSUES 2024」特集より＞ ■世界のキーパーソン2024

2023.12.25
外交官の万華鏡 河東哲夫

ロシアリベラル「最後の生き残り」、ボリス・ナジェージュジンに希望はあるか?

＜3月の大統領選に立候補する意向だが......。本誌「ISSUES 2024」特集より＞ 2024年3月、ロシアで大統領選挙が予定されてい

2023.12.22
外交官の万華鏡 河東哲夫

裏金疑惑で安倍派は解体?　「政治とカネ」は各国共通の悩みの種

＜アメリカのように政治資金が膨れ上がらないよう、ルールを定めて守らせることが肝心＞ 自民党派閥のパーティー収入を裏金化した件が大変な問題にな

2023.12.15
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中