コラム
外交官の万華鏡 河東哲夫

河東哲夫

（かわとう・あきお）外交アナリスト。
外交官としてロシア公使、ウズベキスタン大使などを歴任。メールマガジン『文明の万華鏡』を主宰。著書に『米・中・ロシア　虚像に怯えるな』（草思社）など。最新刊は『日本がウクライナになる日』（CCCメディアハウス）　　＜筆者の過去記事一覧はこちら＞

外交官の万華鏡 河東哲夫

米ネオコン外交の終わりと日本の矜持

＜中国、ロシアとのアメリカの過度の対立路線、「新冷戦」は転換点を迎えている＞ 3月5日、ビクトリア・ヌーランド米国務次官（国務省のナンバー3

2024.03.30
外交官の万華鏡 河東哲夫

ウクライナでロシアとNATOは直接対峙するか?

＜東部アウディーイウカ陥落の顛末を見ると、ウクライナ軍が内部崩壊する危惧を抱かざるを得ない＞ これまで、ウクライナ戦争は戦線膠着、事実上停戦

2024.03.09
外交官の万華鏡 河東哲夫

南海トラフ巨大地震で日本を失わないために

＜能登半島震災のインフラ復旧の遅れを見ると、将来の震災の救援・復興支援体制は大丈夫かと不安になる＞ 能登半島地震で亡くなられた方々のご冥福を

2024.02.20
外交官の万華鏡 河東哲夫

「トランプの逆襲」で世界はどうなる?

＜過剰反応、先走りは禁物だが、一番心配されるのは世界の文明の行き先をアメリカが変えてしまうこと＞ 『キングコングの逆襲』よろしく、いまアメリ

2024.02.08
外交官の万華鏡 河東哲夫

「近代」が崩れゆく世界で、日本の青年は民主主義を守れるか？

＜自分の権利を大事にし、人間らしい生活を目指すという基本は、日本の若者に刷り込まれているが......＞ 世界は大変動中。17世紀以来、西欧

2024.01.23
外交官の万華鏡 河東哲夫

2024年、ウクライナ停戦で世界は変わるか

＜現状での停戦はプーチンには利益になるかもしれないが、ゼレンスキーは辞任を求められることになるだろう＞ この年末年始、欧米メディアは「ウクラ

2024.01.12
外交官の万華鏡 河東哲夫

令和の時代に昭和の政治......首相は実は誰でもいい

＜無能でも悪逆でもないのに、岸田首相が世論にたたかれる理由。本誌「ISSUES 2024」特集より＞ 阪神タイガース優勝の翌年は、株価が上が

2023.12.26
外交官の万華鏡 河東哲夫

「リベラルかつ強権」私がこの目で見た、中央アジア最強国ウズベキスタンのミルジヨエフ大統領

＜底堅い経済を保ちながらも自立外交を展開する凄腕指導者。その正体は？ 本誌「ISSUES 2024」特集より＞ ■世界のキーパーソン2024

2023.12.25
外交官の万華鏡 河東哲夫

ロシアリベラル「最後の生き残り」、ボリス・ナジェージュジンに希望はあるか?

＜3月の大統領選に立候補する意向だが......。本誌「ISSUES 2024」特集より＞ 2024年3月、ロシアで大統領選挙が予定されてい

2023.12.22
外交官の万華鏡 河東哲夫

裏金疑惑で安倍派は解体?　「政治とカネ」は各国共通の悩みの種

＜アメリカのように政治資金が膨れ上がらないよう、ルールを定めて守らせることが肝心＞ 自民党派閥のパーティー収入を裏金化した件が大変な問題にな

2023.12.15
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中