アングル：調整局面入りの米国株、一段安の瀬戸際か

Ｓ＆Ｐ総合５００種株価指数は３月１３日、直近高値の２月１９日終値から１０％以上落ち込んだ。２０２４年２月、ニューヨーク証券取引所で撮影（２０２５年　ロイター/Brendan McDermid）

Saqib Iqbal Ahmed

[ニューヨーク １３日 ロイター] - Ｓ＆Ｐ総合５００種株価指数は１３日、直近高値の２月１９日終値から１０％以上落ち込んだ。広く使われる定義では２０２３年終盤以来、１年数カ月ぶりの「調整局面」入りとなった。先週、ハイテク銘柄主体のナスダック総合指数の調整局面入りが確認されたばかり。焦点は現在、一段と値を下げ「弱気相場」に落ち込む瀬戸際なのかどうかだ。

Ｓ＆Ｐ総合５００種の高値から安値へ１０％以上の下落に伴い、時価総額の合計消失額は約５兆ドルに及んだ。これはウォール街がトランプ大統領の政策を概ね好感していた年初の時点から見れば激しい様変わりだ。以下に投資家に待ち受けていそうなものを見ていく。

＜市場調整＞

ロイターがヤルデニ・リサーチのデータを分析したところ、Ｓ＆Ｐ総合５００種は大恐慌が起きた１９２９年以降、調整局面は計５６回あり、市場調整は珍しくはない。このうち２２回は、直近高値からの下落率が２０％以上に広がり「弱気相場」に転じた。これを回避できれば市場への影響は比較的小さい。

２９年以降で弱気相場に突入した場合、高値から安値への下落率は平均３５．６％に及んだ。調整局面全体では１３．８％にとどまるが、調整局面は平均で１１５日間も続いた。今回の調整局面では既に２２日が経過している。

＜トランプ・プット消えたか＞

トランプ政権はカナダやメキシコ、中国など主要貿易相手国に相次いで高関税措置を発動しており、投資家のリスク資産への投資意欲を削ぐ主要な要因となっている。通商摩擦の激化により、インフレ圧力が高まって経済成長の足かせとなり、ついには景気後退（リセッション）に陥る恐れがあるためだ。

投資家の不安を煽るのが関税を巡る先行き不透明感だ。いわゆる「トランプ・プット」（大統領が株式市場を支えるため手を尽くすという考え方）が消えたとの懸念につながっている。

＜安全資産へ待避＞

このため投資家は、市場のさらなる混乱に備え、伝統的な安全資産に資金を待避させている。受け皿となった円は今年に入って６．５％も値を上げた。日本の巨額な対外純資産と歴史的な低金利により、安全資産と見なされるためだ。一方で、ドルは幅広く売られている。

米株式市場でも、リスクの低いセクターに資金が移動し、Ｓ＆Ｐ５００種ヘルスケア指数は年初来で４．５％上昇し、主要消費財指数も１．３％値を上げている。  

＜企業も視界不良＞

第２次トランプ政権の発足に伴い、政策が急速に変化しており、企業や消費者にとっても先行きの視界は不良だ。企業の設備投資や消費者支出を巡って警戒感が急速に広がっている。

例えば、デルタ航空は１０日、第１・四半期の業績予想を下方修正し、利益見通しを従来の半分の水準に引き下げた。エド・バスティアン最高経営責任者（ＣＥＯ）は理由として、米経済の先行き不透明感により経営環境が悪化したと述べた。

＜広がる弱気派＞

米個人投資家協会（ＡＡＩＩ）の最新のセンチメント調査によると、米株価の短期見通しは悲観的な見方が、過去２年以上で最も高い。

ドイツ銀行のアナリストによる７日付ノートでは、機関投資家も並行する形で株式投資配分を大幅に減らしており、昨年８月以来となるアンダーウエート（めどを下回る水準）になった。

米株式市場で「恐怖指数」と呼ばれるシカゴ・オプション取引所（ＣＢＯＥ）のボラティリティ指数（ＶＩＸ指数）は２９．５７を付け、約７カ月ぶりの水準に切り上がった。これは長期的な中央値１７．６を大きく超えた水準だ。

＜見る影もなし＞

大手ハイテク７社の銘柄群「マグニフィセント・セブン」は今年に入って以降、大幅下落しており、過去２年間の大半において市場の牽引役だった姿は見る影もない。投資家がリスク回避志向を強め、より安全な投資先を求めているためだ。

Ｓ＆Ｐ総合５００種が２月１９日に過去最高値を記録した後、マグニフィセント・セブン銘柄を平均した株価は約１７％下落し、その一角テスラは約３３％も落ち込んでいる。これらハイテクセクターの巨大成長銘柄の株価下落率は、市場全体の下落率よりも大きくなっており、市場参加者は資金を引き揚げて投資比率を減らしている。今回の調整局面では、市場のけん引役が他のセクターに移る可能性がある。