コラム

バレンタインに知っておきたい、チョコレートの甘くない歴史とトリビア

2023年02月07日(火)11時30分

大手製菓メーカーからも、次々とチョコレートの効能をうたった製品が発売されています。有効成分とされるものは、主に①カカオポリフェノール、②カカオプロテイン、③テオブロミンです。

カカオポリフェノールは、赤ワインやりんごなどに含まれるポリフェノールの一種で、抗酸化物質です。細胞障害の原因となる活性酸素の働きや、悪玉コレステロール(LDL)の酸化を抑えるため、動脈硬化など生活習慣病の予防に役立つと考えられています。

米コーネル大と韓国ソウル大の研究グループは2003年、1杯あたりの抗酸化能力を比べると、ココア飲料は、紅茶の4~5倍、緑茶の2~3倍、赤ワインの2倍程度あったと報告しています。14年に明治が行った「チョコレート摂取による健康機能に関する実証研究」では、347人がカカオ分72%のチョコレートを1日25グラム、4週間摂取したところ、最高血圧と最低血圧のピーク値が下がる効果が認められたと言います。

カカオに含まれるタンパク質「カカオプロテイン」の効能は、上記の実証研究で示唆されたものです。被検者の「便秘症状が改善した」という声は、カカオポリフェノールの効果では説明がつかなかったため、カカオプロテインがクローズアップされました。15年に行われた研究により、難溶性の性質を持つために大腸まで届き、便のかさを増やしたり、腸内細菌の養分となって整腸作用を及ぼしたりしていると説明がつけられました。

テオブロミンは、カフェインを摂取した動物の体内の代謝でも作られる物質です。精神の安定に役立つホルモン「セロトニン」の働きを助ける効果があるとされ、仕事や勉強の合間にチョコレートを食べることで、ストレスを和らげながら集中力を保てると考えられています。

ポリフェノール豊富のハイカカオチョコレートに潜むリスク

ハイカカオチョコレートは、概ねカカオ分70%以上のものを表します。カカオ含有量が高いほどポリフェノールなどの成分も増えるので健康への効果がより期待されます。10年に約15億円だったハイカカオチョコレート市場は、20年には約210億円まで成長し、チョコレート市場全体の約7%を占めるようになりました。

もっとも、国民生活センターは08年に、ハイカカオチョコレートのリスクについて調査しています。国内、海外製の計12種の市販品が対象で、普通のチョコレートと比べて「脂質を1.2~1.5倍含むので食べる量に注意」「テオブロミン及びカフェインを4倍含むものもあるので、これらの成分に感受性の高い人や気管支拡張薬を使っている人は注意」などと警告しています。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    反ワクチン政策が人命を奪い始めた
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story