コラム

微生物から大量のタンパク質、砂漠で北極で生産可... 代替食品はここまできた

2021年12月07日(火)11時30分

代替食品の中で、近年、最も成長したものは「代替肉」です。植物性、培養肉、微生物によるものの3種類あります。このうち、培養肉はまだ研究段階で、市場には出回っていません。「代替肉=タンパク質源」と捉えて、広義では昆虫食も含める場合もあります。

代替肉には100年以上の歴史があります。

コーンフレークの米ケロッグ社の創業者でもあるジョン・ハーベイ・ケロッグ博士は、菜食主義者でした。そこで、小麦に含まれるグルテンと牛乳に含まれるカゼインを使って食肉に似せた香りと硬さの食品を開発し、1907 年に特許を取得しました。

大豆ミートは、米国の化学者ロバート・アレン・ボイヤーが開発したとされています。大豆タンパクで肉の食感に近いものを作って1954 年に特許を取得。もっとも、味や見た目は代替肉とは言い難いものだったので、普及は進みませんでした。

同じ頃、日本でも大豆ミートの開発が行われました。食品加工会社の不二製油は、1956年から大豆ミートの開発を始め、1969年には肉に近い食感の「フジニック」を発売しました。現在も、ファストフードやコンビニの大豆ミート食品の一部には同社の製品が使われており、国内シェア1位となっています。

大豆ミートの近年の躍進は、2019年8月にFDA(米国食品医薬局)が「原料の『大豆レグヘモグロビン』は火を通していない状態でも安全だ」と認可したため、一般人がスーパーで生の状態で買えるようになったことがきっかけです。ビル・ゲイツも出資している米インポッシブルフーズ社は「インポッシブル・バーガーを何個食べると、温室効果ガスをどれだけ削減できるか」の計算ツールをホームページに置くなど、環境への配慮を前面に出して大豆ミートをPRしました。

日本でも2019年から20年に食品・食肉大手企業の参入が相次ぎ、20年8月にはネクストミーツ社が世界初の焼肉代替肉「カルビ1.0」「ハラミ1.0」をリリースしました。21年8月には、消費者庁が代替肉の表示ルールを定めました。日本能率協会総合研究所は、2019年度に15億円だった大豆ミートの市場規模は、2025年度には40億円になると推定しています。

微生物から大量のタンパク質を作る

映画『ソイレント・グリーン』の世界観に最も近い代替肉は「微生物由来」です。

独マックス・プランク分子植物生理学研究所のドリアン・レガー氏の研究グループは今年6月、「微生物から大量のタンパク質パウダーを作る方法」について米科学アカデミー紀要に発表しました。

この方法では、空気中の二酸化炭素を微生物のエサとして用いたり、太陽光エネルギーを用いて水を電気分解したりタンパク質パウダーに加工したりします。レガ―氏らは、「微生物タンパク質の生産は、二酸化炭素の大量排出や水質汚染のリスクがある畜産、森林破壊のリスクがある大豆の作付けと比べて地球環境に優しい。しかも肥沃な土地を必要としないので、場所を選ばない」と利点を説明します。研究グループの計算によると、従来の農業で大豆を作る場合と比較して、単位面積あたりのタンパク質の収量は10倍以上になると言います。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米兵は「道徳的に疑わしい命令」拒否できる=米カトリ

ワールド

仏外相、EU・米通商協定の停止支持 グリーンランド

ワールド

トランプ政権が半導体100%関税なら米で価格上昇へ

ビジネス

午前の日経平均は続落、米欧摩擦懸念で 売り一巡後は
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 4
    「耳の中に何かいる...」海で男性の耳に「まさかの生…
  • 5
    「死ぬところだった...」旅行先で現地の子供に「超危…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    トランプが「NATOのアメリカ離れ」を加速させている…
  • 8
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 9
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 10
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 5
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story