コラム

NASA、中国、UAE... 2021年が「火星探査ブーム」なワケ

2021年10月19日(火)11時35分

ホープの目的は、主に火星大気の探査です。38億年前の火星は、地球のように海があり、厚い大気があったと考えられています。けれど、今の火星は表面から水は失われ、薄い大気しかありません。

火星には過去に本当に厚い大気があったのか。そうだとしたら、なぜその大気が失われたのかという謎を解明するために、火星の大気のメカニズムや、どのように宇宙空間へ流出したのかを調べるのがホープの目的です。

これまでにも、他の探査機が火星の大気を調べたことはありましたが、ホープは初めて一年を通して火星大気の変化を調べます。ホープによって、38億年前までは似通った進化をしていたとされる地球と火星が、なぜ生命の星と荒涼とした星に別れたのかが解明されることが期待されています。

ロケット燃料節約のチャンス

さて、昨年はほとんどニュースにならなかった火星探査が、なぜ今年になって多く取り上げられているのでしょうか。それは、太陽系では約2年に1回、「地球―火星間・ロケット燃料節約チャンス」が訪れるからです。

地球を出発した探査機は、火星に進む時に太陽の重力に引っ張られて楕円を描くように飛んでいきます。この時、太陽系では、太陽を中心に全ての惑星が同じ方向に公転しているので、地球の公転速度の方向にロケットを飛ばした方が少ない燃料で火星に到達します。また、出発時の地球、太陽、到着時の火星が一直線に並ぶようにして、楕円軌道の中で太陽に最も近い地点に地球、最も遠い地点に火星が来るように飛ばすと、最も効率が良くなります。

そのように地球、太陽、火星が並んだ最近のタイミングが、2020年の7〜8月でした。NASA、中国、UAEの探査機は、全てこのタイミングで打ち上げられました。地球から火星までは、ロケットが順調に進めば半年くらいで到着します。そのため、2021年2月頃から最新鋭の探査機によって新たな画像やデータが地球に届くようになり、火星関連のニュースが多く見られるようになったのです。

火星探査機の打ち上げの次の最適なタイミングは2022年8〜9月、その次は2024年9〜10月と、すでに計算されています。

ここまで読み進めると、「日本は、なぜ火星探査にチャレンジしないのか」と疑問に思うかもしれません。今回のUAEの探査機は、日本のロケットと発射場によって打ち上げられたので、なおさらでしょう。

日本の火星探査は、過去に「のぞみ」を1998年に打ち上げましたが、火星周回軌道に投入できずに終わりました。次は、2024年の打ち上げタイミングに、宇宙航空研究開発機構(JAXA)が主導する国際共同深宇宙探査計画「火星衛星探査計画(MMX)」が実施される予定です。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

欧州外為市場=円下落、予想下回るGDP受け ドルは

ワールド

EU諸国、国益の影に隠れるべきでない 妥協必要=独

ワールド

米長官、ハンガリーとの関係「黄金時代」 オルバン首

ビジネス

独VW、28年末までにコスト20%削減を計画=独誌
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 2
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    キャサリン妃の「子供たちへの対応」が素晴らしいと…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story