コラム

NASA、中国、UAE... 2021年が「火星探査ブーム」なワケ

2021年10月19日(火)11時35分

ホープの目的は、主に火星大気の探査です。38億年前の火星は、地球のように海があり、厚い大気があったと考えられています。けれど、今の火星は表面から水は失われ、薄い大気しかありません。

火星には過去に本当に厚い大気があったのか。そうだとしたら、なぜその大気が失われたのかという謎を解明するために、火星の大気のメカニズムや、どのように宇宙空間へ流出したのかを調べるのがホープの目的です。

これまでにも、他の探査機が火星の大気を調べたことはありましたが、ホープは初めて一年を通して火星大気の変化を調べます。ホープによって、38億年前までは似通った進化をしていたとされる地球と火星が、なぜ生命の星と荒涼とした星に別れたのかが解明されることが期待されています。

ロケット燃料節約のチャンス

さて、昨年はほとんどニュースにならなかった火星探査が、なぜ今年になって多く取り上げられているのでしょうか。それは、太陽系では約2年に1回、「地球―火星間・ロケット燃料節約チャンス」が訪れるからです。

地球を出発した探査機は、火星に進む時に太陽の重力に引っ張られて楕円を描くように飛んでいきます。この時、太陽系では、太陽を中心に全ての惑星が同じ方向に公転しているので、地球の公転速度の方向にロケットを飛ばした方が少ない燃料で火星に到達します。また、出発時の地球、太陽、到着時の火星が一直線に並ぶようにして、楕円軌道の中で太陽に最も近い地点に地球、最も遠い地点に火星が来るように飛ばすと、最も効率が良くなります。

そのように地球、太陽、火星が並んだ最近のタイミングが、2020年の7〜8月でした。NASA、中国、UAEの探査機は、全てこのタイミングで打ち上げられました。地球から火星までは、ロケットが順調に進めば半年くらいで到着します。そのため、2021年2月頃から最新鋭の探査機によって新たな画像やデータが地球に届くようになり、火星関連のニュースが多く見られるようになったのです。

火星探査機の打ち上げの次の最適なタイミングは2022年8〜9月、その次は2024年9〜10月と、すでに計算されています。

ここまで読み進めると、「日本は、なぜ火星探査にチャレンジしないのか」と疑問に思うかもしれません。今回のUAEの探査機は、日本のロケットと発射場によって打ち上げられたので、なおさらでしょう。

日本の火星探査は、過去に「のぞみ」を1998年に打ち上げましたが、火星周回軌道に投入できずに終わりました。次は、2024年の打ち上げタイミングに、宇宙航空研究開発機構(JAXA)が主導する国際共同深宇宙探査計画「火星衛星探査計画(MMX)」が実施される予定です。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

フォード195億ドル評価損、EV需要減退で不可避=

ワールド

英、外国からの政治介入調査へ 元右派政党幹部のロシ

ビジネス

川崎重社長、防衛事業の売上高見通し上振れ 高市政権

ワールド

米16州、EV充電施設の助成金停止で連邦政府を提訴
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 7
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 8
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 9
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 8
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story