コラム

ニューズウィーク日本版編集部 From the Newsroom

ビル・クリントンに寝だめのススメ

2010年02月20日（土）18時30分

「ここ１カ月、あまり睡眠を取れていなかった」。緊急入院して心臓手術から復帰したビル・クリントン元米大統領は17日、突然の体調悪化の原因は睡眠不足だったことを明かした。1月12日のハイチ地震の発生から、国連のハイチ特使を務めるなど激務が続き、睡眠時間がとれなかったらしい。

　クリントンほどではないにしても、ウィークデーにどうしても睡眠時間が取れない多忙な人々に朗報だ。米ウォルター・リード陸軍研究所の最新の調査によると、「寝だめ」の効果が高いことがわかったという。被験者を２つのグループに分け、1週間にわたり一方は通常の睡眠時間を取り、もう一方は毎日睡眠時間を余計に確保して寝だめする。その後の1週間、一晩3時間という短時間睡眠を課して集中力や反応時間などをテストした結果、寝だめをしたグループの方が睡眠不足に「強い耐性があった」という。

　寝だめは生活サイクルを乱し、その後の睡眠の質を悪化させる、というのがこれまでの常識だっただけに、この研究結果は興味深い。ＢＢＣ（英国放送協会）は「前もって睡眠の蓄えを確保しておけば、その後の睡眠不足という負債を返済できる」との研究担当者のコメントを紹介し、困難な任務を前にした兵士の体調管理にも応用できるだろうと同研究所の見解を報告している。

　もう一つ、睡眠の常識を覆す新研究が発表されている。行動療法の専門誌に掲載されたオックスフォード大学実験心理学部の研究によれば、「羊を数える」などの単純な思考がかえって寝つきを悪くさせている可能性があるという。不眠に悩む人々をグループ分けして実験した結果、寝る前に羊を数えるなどの単純な思考をするよう指示された人々は、寝付くまでの時間が長くなった。退屈すぎて続けるのが困難なのが原因らしい。

　反対に、静かなビーチや小川の流れなどのリラックスできるイメージを思い描くよう指導されたグループは、イメージに集中することができ、寝付くまでの時間が平均20分短縮した。

　睡眠の問題は、生活習慣の工夫とテクニック次第で改善できる（もちろん、深刻な睡眠障害には適切な治療が必要だが）。睡眠不足が原因で倒れる前に、新研究のテクニックを試してみてはどうだろう。

――編集部・高木由美子

このブログの他の記事も読む

世界報道写真展：審査の裏側

イルカ猟告発映画『ザ・コーヴ』は衝撃的か

ミシェル・オバマの肥満撲滅大作戦

不遜なギリシャ首相はタダ者じゃない？

スポーツに政治を持ちこまない...わけにはいかない


プロフィール

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ローマ教皇、4月にアフリカ4カ国歴訪へ　今年初の外
2026.02.26

ワールド

ＩＭＦ、消費減税を時限的措置とする点など一定の評価
2026.02.26

ビジネス

トヨタ、1月世界販売4.7％増　北米・欧州好調で同
2026.02.26

ワールド

米通商法３０１条に関する責任、既に果たしている＝中
2026.02.26
ニュース速報一覧
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 2
    最高裁はなぜ「今回は」止めた？...トランプ関税を違憲とした「単純な理由」
  • 3
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 4
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 5
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ？
  • 6
    2月末に西の空で起こる珍しい天体現象とは？　「チャ…
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 9
    住宅の4～5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 10
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story