コラム

ニューズウィーク日本版編集部 From the Newsroom

ビル・クリントンに寝だめのススメ

2010年02月20日（土）18時30分

「ここ１カ月、あまり睡眠を取れていなかった」。緊急入院して心臓手術から復帰したビル・クリントン元米大統領は17日、突然の体調悪化の原因は睡眠不足だったことを明かした。1月12日のハイチ地震の発生から、国連のハイチ特使を務めるなど激務が続き、睡眠時間がとれなかったらしい。

　クリントンほどではないにしても、ウィークデーにどうしても睡眠時間が取れない多忙な人々に朗報だ。米ウォルター・リード陸軍研究所の最新の調査によると、「寝だめ」の効果が高いことがわかったという。被験者を２つのグループに分け、1週間にわたり一方は通常の睡眠時間を取り、もう一方は毎日睡眠時間を余計に確保して寝だめする。その後の1週間、一晩3時間という短時間睡眠を課して集中力や反応時間などをテストした結果、寝だめをしたグループの方が睡眠不足に「強い耐性があった」という。

　寝だめは生活サイクルを乱し、その後の睡眠の質を悪化させる、というのがこれまでの常識だっただけに、この研究結果は興味深い。ＢＢＣ（英国放送協会）は「前もって睡眠の蓄えを確保しておけば、その後の睡眠不足という負債を返済できる」との研究担当者のコメントを紹介し、困難な任務を前にした兵士の体調管理にも応用できるだろうと同研究所の見解を報告している。

　もう一つ、睡眠の常識を覆す新研究が発表されている。行動療法の専門誌に掲載されたオックスフォード大学実験心理学部の研究によれば、「羊を数える」などの単純な思考がかえって寝つきを悪くさせている可能性があるという。不眠に悩む人々をグループ分けして実験した結果、寝る前に羊を数えるなどの単純な思考をするよう指示された人々は、寝付くまでの時間が長くなった。退屈すぎて続けるのが困難なのが原因らしい。

　反対に、静かなビーチや小川の流れなどのリラックスできるイメージを思い描くよう指導されたグループは、イメージに集中することができ、寝付くまでの時間が平均20分短縮した。

　睡眠の問題は、生活習慣の工夫とテクニック次第で改善できる（もちろん、深刻な睡眠障害には適切な治療が必要だが）。睡眠不足が原因で倒れる前に、新研究のテクニックを試してみてはどうだろう。

――編集部・高木由美子

このブログの他の記事も読む

世界報道写真展：審査の裏側

イルカ猟告発映画『ザ・コーヴ』は衝撃的か

ミシェル・オバマの肥満撲滅大作戦

不遜なギリシャ首相はタダ者じゃない？

スポーツに政治を持ちこまない...わけにはいかない


プロフィール

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後
2026.01.24

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク
2026.01.24

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小
2026.01.24

ワールド

トランプ政権のＥＶインフラ助成金停止は違法、米地裁
2026.01.24
ニュース速報一覧
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 9
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story