コラム

ニューズウィーク日本版編集部 From the Newsroom

ビル・クリントンに寝だめのススメ

2010年02月20日（土）18時30分

「ここ１カ月、あまり睡眠を取れていなかった」。緊急入院して心臓手術から復帰したビル・クリントン元米大統領は17日、突然の体調悪化の原因は睡眠不足だったことを明かした。1月12日のハイチ地震の発生から、国連のハイチ特使を務めるなど激務が続き、睡眠時間がとれなかったらしい。

　クリントンほどではないにしても、ウィークデーにどうしても睡眠時間が取れない多忙な人々に朗報だ。米ウォルター・リード陸軍研究所の最新の調査によると、「寝だめ」の効果が高いことがわかったという。被験者を２つのグループに分け、1週間にわたり一方は通常の睡眠時間を取り、もう一方は毎日睡眠時間を余計に確保して寝だめする。その後の1週間、一晩3時間という短時間睡眠を課して集中力や反応時間などをテストした結果、寝だめをしたグループの方が睡眠不足に「強い耐性があった」という。

　寝だめは生活サイクルを乱し、その後の睡眠の質を悪化させる、というのがこれまでの常識だっただけに、この研究結果は興味深い。ＢＢＣ（英国放送協会）は「前もって睡眠の蓄えを確保しておけば、その後の睡眠不足という負債を返済できる」との研究担当者のコメントを紹介し、困難な任務を前にした兵士の体調管理にも応用できるだろうと同研究所の見解を報告している。

　もう一つ、睡眠の常識を覆す新研究が発表されている。行動療法の専門誌に掲載されたオックスフォード大学実験心理学部の研究によれば、「羊を数える」などの単純な思考がかえって寝つきを悪くさせている可能性があるという。不眠に悩む人々をグループ分けして実験した結果、寝る前に羊を数えるなどの単純な思考をするよう指示された人々は、寝付くまでの時間が長くなった。退屈すぎて続けるのが困難なのが原因らしい。

　反対に、静かなビーチや小川の流れなどのリラックスできるイメージを思い描くよう指導されたグループは、イメージに集中することができ、寝付くまでの時間が平均20分短縮した。

　睡眠の問題は、生活習慣の工夫とテクニック次第で改善できる（もちろん、深刻な睡眠障害には適切な治療が必要だが）。睡眠不足が原因で倒れる前に、新研究のテクニックを試してみてはどうだろう。

――編集部・高木由美子

このブログの他の記事も読む

世界報道写真展：審査の裏側

イルカ猟告発映画『ザ・コーヴ』は衝撃的か

ミシェル・オバマの肥満撲滅大作戦

不遜なギリシャ首相はタダ者じゃない？

スポーツに政治を持ちこまない...わけにはいかない


プロフィール

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル：ラグジュアリー業界、シェア獲得に向け支出
2026.02.08

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢　無党派層で
2026.02.08

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07
ニュース速報一覧
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本版独占試写会　60名様ご招待
  • 4
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story