コラム

倫理をAIで科学する エクサウィザーズ社長石山洸

2018年03月16日(金)19時30分

AIを用いた認知症ケアに取り組む石山 akindo-iStock.

AI新聞より転載

道具や技術は、人を幸せにも不幸にもできる。ハサミでも原子力でもそれは同じで、その効力が大きい道具ほど悪いことに使われると被害も大きくなる。GoogleのCEOのサンダー・ピチャイ氏は、AIは火や電気よりも人類に大きな影響を与えるだろうと語っている。そこまで大きな影響を人類に与えるというAIを使って、人間の倫理観を高めることはできるのだろうか。倫理なきAI の発展が人類を滅亡に導くと指摘される中、株式会社エクサウィザーズ取締役社長の石山洸氏に倫理に対するAI の可能性について聞いてみた。

囚人のジレンマを数理モデルに

──AIって進化すると危険だという意見があります。AIを使って世界を征服することが可能になるかもしれないからです。なのでAIを進化させるのであれば、AIの進化に伴って人類も進化しないといけないと思うんです。特に倫理観を高めていく必要があると思うんですよね。

石山
そう思いますね。

──でも倫理観ってどうやれば高めることができるんでしょうか。何かAI自体が人間の人格成長に寄与するようになるのではないかなって、漠然と考えています。そういうことって可能でしょうか?ずばり聞きますがAIは人間の倫理観を高めることができますか?

石山 直球ですね(笑)。できるような気はします。ただ倫理観って定義が難しく、定義が難しいものを数理モデルに落とし込むことは非常に困難です。なのでまずは倫理観の一部、信頼関係についてモデル化できないだろうか考えています。

──モデル化できるんですか?

石山 「囚人のジレンマ」という話をご存知ですか?囚人のジレンマのようなよく知られた概念からモデル化を始めて、徐々にAI的な要素を入れながら拡張して考えると、わかりやすいかもしれません。

──二人の囚人に自白を迫るという話ですね。

石山 そうです。二人の囚人を別々の独房に入れておいて、それぞれを別々に尋問するんです。その際に「お前が相棒のやったことを教えてくれれば、お前の罪は許してやろう」とオファーするわけですよ。

ーー二人がともに黙っていれば罪に問われないかもしれないのに、相手が自白して自分が自白しないと自分だけが損をする。相手との信頼関係を信じるべきか信じないべきか。まさにジレンマですね。

石山 互いを信頼していると、やったことはバレずにすむ。信頼していないと、互いに密告し合って最悪の事態に陥るんです。

この研究の延長で、TMS(経頭蓋磁気刺激法)を囚人のジレンマと組み合わせた研究があります。TMSは現在、うつ病の治療にも活用されていて、磁気を脳の扁桃体の部分に当てると、うつの症状が緩和すると言われています。この研究では、囚人のジレンマのようなシチュエーションを作って、TMSで磁気を当てた人と当てなかった人の間で協調関係がどう変化するかを調べたそうなんです。実験の結果を言うと、TMSを扁桃体に当てると、囚人のジレンマで有意に協調関係が増えたらしんです。

──おもしろいですね。TMSという脳への磁気の直接的な刺激が、「協調したい」という意思を生み、人との関係性を変えたわけですね。

石山 そうです。脳への刺激は「生物学的(バイオ)」、意識の変化は「心理学的(サイコ)」、人との関係性は「社会学的(ソーシャル)」なものですが、バイオの刺激がサイコ、ソーシャルに変化を与えたわけです。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国で「南京大虐殺」の追悼式典、習主席は出席せず

ワールド

トランプ氏、次期FRB議長にウォーシュ氏かハセット

ビジネス

アングル:トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ

ワールド

アングル:米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ」が物議...SNSで賛否続出
  • 3
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 4
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 5
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 6
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 7
    「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑…
  • 8
    高市首相の「台湾有事」発言、経済への本当の影響度.…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story