コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

次のAIフロンティアは自然言語処理？

2016年11月02日（水）17時00分

DigitalStorm-iStock.

＜シリコンバレー出張スペシャル＞第１回

　AI研究者にとっての次のフロンティアは自然言語処理技術（NLP）。人間の自然な会話をAIが理解できるようになり人間とAIの間の対話が成立すれば、新たな製品やサービスが山のように登場し、いろいろな業界の勢力図を塗り替える可能性があるといわれている。ただ研究者の間でも意見が分かれるのが、自然言語処理技術の完成の時期。30年たっても完成しないという予測もあれば、５年以内に完成するという予測もある。見通しの違いは、ビジネスチャンスにつながる。米シリコンバレー出張で耳にした意見を交え、NLPの未来を占ってみた。

５年で検索エンジンより10倍便利な仕組みができる

　日本経済新聞が米シリコンバレーで開催したイベントInnovation Forum "The Future of AI, Robots and Us"に参加してきた。スタンフォード大学AI研究所の元所長のAndrew Ng氏を始めトップレベルのAI研究者や起業家が登壇する豪華なイベントのトリを飾ったのが、カリフォルニア大学バークレー校のStuart Russell教授。爆弾発言は同教授の講演の中で飛び出した。

　同教授によると、画像認識技術は既に完成の域に達し、AIの研究者にとって次の課題は自然言語処理になったという。そしてその課題は早ければあと５年で解決する見通しだという。

　僕はこれまで30人近くのトップレベルの日米のAI研究者を取材してきたが、AIが人間の言語を完璧に理解できるようになるには、あと30年以上かかるという見通しが支配的な意見だった。それが５年で完成するとなれば、衝撃的な話だ。

　自然言語処理が完成の域に達すれば、翻訳の精度が上がり、チャットボットやロボットとの対話の精度も上がる。デジタル秘書の精度も向上するだろう。人間や社会のことを、AIはより正確に理解するようになるだろう。

　今なら何か質問があれば、関連するキーワードを検索エンジンに入力する。そうすることで、検索エンジンは、そのキーワードを含むウェブページの中で関連性が高そうなものから順にリストアップしてくれる。ユーザーはウェブページを上から順に読んで、質問に対する答えを自分で見つけなければならない。

　ところが自然言語処理が完成すれば、質問を入力すれば、直接答えが返ってくることになる。「検索エンジンよりも10倍便利になる」と同教授は指摘する。ネット業界の勢力図が塗り変わる可能性のある技術革新なわけだ。

【参考記事】女子高生AI「りんな」が世界を変えると思う理由

次のページ誰も聞いたことがない新技術
プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国人民銀、内需拡大へ金融支援強化へ　過剰生産と消
2026.02.10

ビジネス

中国ＳＭＩＣ、第4四半期は60.7％増益　予想上回
2026.02.10

ビジネス

米関税、ユーロ圏物価を下押し　利下げで相殺可能＝Ｅ
2026.02.10

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年
2026.02.10
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story