コラム

AIの新たな主戦場、チャットボットの破壊力

2016年09月13日(火)16時09分

 こうしたチャットの利点が、有人対応からチャットボット対応に代わり、さらにはチャットボットの人工知能が賢くなることによって、一気にスケールしようとしているわけだ。田端氏は「チャットボットは、一番多くの情報を持っている非常に優秀な店員を安く作れる仕組み」だと言う。優秀なチャットボットを開発できた企業は、これまで有人でしか対応できなかった顧客との設定を一気に拡大できることになる。


グループチャットは、コミュニケーションの新パラダイム

 さらに大きな可能性がある。グループチャットだ。

 LINEのようなメッセンジャーのグループにチャットボットを招待することで、チャットボットがグループの秘書的な役割を果たしてくれるようになるかもしれない。

 例えば家族で旅行先や日程を決めたい場合、家族のLINEグループにチャットボットを招待すると、チャットボットが各人の予定や要望を聞いて、日程や行程を調整し、提案してくれるようになるかもしれない。会社の同僚のLINEグループにチャットボットを招待すると、忘年会の日程を調整し、場所を推薦してくれるようになるだろう。「コンセンサスに基づく意思決定の場にチャットボットは有効になると思います」と田端氏は指摘する。

 ECサイトやモバイルアプリはここ数年で随分便利になったが、僕自身も非常に不便に思うのが他者とのスケジュール調整だ。調整しなければならない相手が複数になると、大変な作業になる。それをチャットボットが代行してくれるようになるのは非常に便利だし、スケジュール調整と同時に居酒屋やホテルを提案してくれば、その提案を受け入れることも多くなるだろう。メッセンジャー上のチャットボットは、レストランや旅行に関するサイトやアプリの優劣をひっくり返すディスラプティブ(秩序破壊的)なテクノロジーだと思う。

 中里氏は、別の意味でグループチャットに関心を持っている。「グループチャットこそが自然な会話。チャットボットがグループチャットの中に入っていて受け答えできるようになれば、かなりおもしろいことができるようになるはず」と指摘する。例えば、会話の途中で誰かが突然黙る。それは何を意味するのだろう。もしくは明らかに本心ではないことは、あえて言う。人間なら分かるちょっとした行動のニュアンスを、チャットボットが理解できるようになれば、AIによる言語理解が一気に進むようになる。「グループチャットになることで、言語理解の難易度は格段に高くなる。しかし、そこを目指すべきだと思う」。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

TSMC、米に1000億ドル投資 トランプ大統領と

ワールド

トランプ氏がゼレンスキー氏を再び批判、「もっと感謝

ワールド

ウクライナは和平実現に実質外交、ゼレンスキー氏「米

ワールド

トランプ氏の和平への決意伝える、国務長官がチェコ外
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Diaries』論争に欠けている「本当の問題」
  • 3
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 4
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 5
    バンス副大統領の『ヒルビリー・エレジー』が禁書に…
  • 6
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 7
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 8
    米ウクライナ首脳会談「決裂」...米国内の反応 「ト…
  • 9
    世界最低の韓国の出生率が、過去9年間で初めて「上昇…
  • 10
    生地越しにバストトップがあらわ、股間に銃...マドン…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    富裕層を知り尽くした辞めゴールドマンが「避けたほ…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    イーロン・マスクのDOGEからグーグルやアマゾン出身…
  • 7
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 8
    東京の男子高校生と地方の女子の間のとてつもない教…
  • 9
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 10
    日本の大学「中国人急増」の、日本人が知らない深刻…
  • 1
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 7
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story