日本は北京五輪ボイコットの先兵になる（はず）

開催まであと半年に迫る次の冬季五輪だが TINGSHU WANGーREUTERS

＜東京五輪で差別や迫害に毅然とした態度を見せた日本人が中国共産党の残虐性を看過することはない（はず）＞

さまざまな批判の声が上がり続けたなかで、東京五輪は8月8日に閉幕した。

今回のオリンピックで培われた日本の正義感あふれる批判精神の矛先は、これからきっと来年の北京冬季五輪に向けられるだろう。日本人は決して弱肉強食を見て見ぬふりする国民ではない、はずだからだ。

東京五輪の開催に至るまでには、いくつもの騒動があった。東京オリンピック・パラリンピックの大会組織委員会トップである森喜朗会長が「女性のいる会議は長い」との趣旨の発言をしたと報道されると、日本の野党系の女性国会議員たちはわざわざ白い服装をまとい、アメリカにおける同志たちに倣ったようなパフォーマンスで批判。森氏を辞任に追い込んだ。

開会式を控えた直前にも正義のジャッジが下された。開会式で演奏される音楽の作曲を担当していた音楽家の小山田圭吾氏が、小学生時代に障害のある同級生をいじめていた問題が掘り起こされて辞任。さらには開閉会式をプロデュースしていた元お笑い芸人の小林賢太郎氏は、以前に「ホロコーストを揶揄」したコントを制作していたことが判明して解任された。

いじめは健全な民主主義国家であってはならないことだが、日本ではその独特な生命力が「伝統」のように社会に定着し続け、一掃は困難だった。それが国際的なイベントをきっかけに、開会式担当者の辞任にまで発展した。日本の進歩を示す新しい出来事と言えるだろう。

ホロコーストに対する揶揄は、笑って済ませられるものではない。先の戦争に対する反省も不十分だと常に隣人から厳しく追及され続けてきたのも、日本が自身の犯した犯罪を軽くみてきたからだろう。ホロコーストを働いたのはナチスドイツだが、国際社会はすぐに日本の過去と重ねて理解しようとする。日本側にも反論の余地はあるかもしれないが、人道に対する犯罪は一笑に付す材料ではない、と理解した組織委員会の対応は迅速だった。