コラム

「テレワーク」を生かせる人、生かせない人

2018年06月15日(金)15時45分

移動の最中も仕事をするので長時間働けるが、効率は人によって大きく異なる Geber86-iStock.

<テレワークなら効率が上がって今より早く仕事が終わると思ったら大間違い。自己管理のうまくない人は、会社で集中するほうがよほどはかどる>

働き方改革の一環として「テレワークの推進」があります。柔軟な働き方、多様な働き方を推し進めるうえで欠かせないスタイルです。「テレワーク」のニーズが高くなるのは当然のことでしょう。

さて、テレワークとは、「テレ=離れた場所」「ワーク=働く」を足した造語。インターネットを活用して、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方を指しています。「テレワーク=在宅勤務」という表記をよく目にしますが、移動中や、カフェ、サテライトオフィスでの仕事も「テレワーク」と呼びます。

先述したとおり、ニーズが高そうなテレワークですが、2017年に公表された総務省の「通信利用動向調査」によると、企業のテレワーク導入率は13.3%。国交省の「テレワーク人口実態調査」でテレワーカーの割合は7.7%と、数字を見るかぎりでは決して普及しているとは言いがたいのです。

それどころかテレワークを導入している企業数が減っているという調査報告もあります。日本においてテレワークは、一部の特殊な業務にしか適用できないからでしょうか? 

テレワーカーは長時間労働になる?

出張が多い私は、いつも移動中に仕事をしています。新幹線のなか、空港、ホテル、カフェ、自宅......。座るところがあればパソコンを開いて執筆をしたり、メールを書いたりします。駅のホームで立っているとき、顧客先にむかって歩いているときは電話。満員電車で立っているときでも、メモを書いたり、スマホでメールをチェックしたりします。まさに、「スーパーテレワーカー」と言えるでしょう。

人材教育も、いまやテレワークの時代です。研修講師が収録した動画を、仕事の合間に視聴し、研修報告書を提出させる企業が増えています。私自身も、研修動画を作成し、クライアント企業へおさめています。反対に、私自身も動画で研修を受講します。

どこにいようが座っていたらパソコンを開く。立っているときは研修動画を視聴する。歩いていたら電話をする......という生活を送っていると、時間間隔がマヒします。朝から晩まで、どこからどこまで仕事なのか、わからなくなるのです。ただ、私は経営者であり、講演家であり、ビジネス書作家であり、コラムニストという側面があるので、このような働き方になって当然と言えるでしょう。

プロフィール

横山信弘

アタックス・セールス・アソシエイツ代表取締役社長。現場に入り、目標を絶対達成させるコンサルタント。全国でネット中継するモンスター朝会「絶対達成社長の会」発起人。「横山信弘のメルマガ草創花伝」は3.5万人の企業経営者、管理者が購読する。『絶対達成マインドのつくり方』『営業目標を絶対達成する』『絶対達成バイブル』など「絶対達成」シリーズの著者。著書はすべて、中国、韓国、台湾で翻訳版が発売されている。年間100回以上の講演、セミナーをこなす。ロジカルな技術、メソッドを激しく情熱的に伝えるセミナーパフォーマンスが最大の売り。最新刊は『自分を強くする』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダックほぼ変わらず、トラ

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやWSJ記者らを提訴 

ビジネス

IMF、世界経済見通し下振れリスク優勢 貿易摩擦が

ビジネス

NY外為市場=ドル対ユーロで軟調、円は参院選が重し
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 7
    「どの面下げて...?」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 8
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ? イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story