コラム

「テレワーク」を生かせる人、生かせない人

2018年06月15日(金)15時45分

移動の最中も仕事をするので長時間働けるが、効率は人によって大きく異なる Geber86-iStock.

<テレワークなら効率が上がって今より早く仕事が終わると思ったら大間違い。自己管理のうまくない人は、会社で集中するほうがよほどはかどる>

働き方改革の一環として「テレワークの推進」があります。柔軟な働き方、多様な働き方を推し進めるうえで欠かせないスタイルです。「テレワーク」のニーズが高くなるのは当然のことでしょう。

さて、テレワークとは、「テレ=離れた場所」「ワーク=働く」を足した造語。インターネットを活用して、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方を指しています。「テレワーク=在宅勤務」という表記をよく目にしますが、移動中や、カフェ、サテライトオフィスでの仕事も「テレワーク」と呼びます。

先述したとおり、ニーズが高そうなテレワークですが、2017年に公表された総務省の「通信利用動向調査」によると、企業のテレワーク導入率は13.3%。国交省の「テレワーク人口実態調査」でテレワーカーの割合は7.7%と、数字を見るかぎりでは決して普及しているとは言いがたいのです。

それどころかテレワークを導入している企業数が減っているという調査報告もあります。日本においてテレワークは、一部の特殊な業務にしか適用できないからでしょうか? 

テレワーカーは長時間労働になる?

出張が多い私は、いつも移動中に仕事をしています。新幹線のなか、空港、ホテル、カフェ、自宅......。座るところがあればパソコンを開いて執筆をしたり、メールを書いたりします。駅のホームで立っているとき、顧客先にむかって歩いているときは電話。満員電車で立っているときでも、メモを書いたり、スマホでメールをチェックしたりします。まさに、「スーパーテレワーカー」と言えるでしょう。

人材教育も、いまやテレワークの時代です。研修講師が収録した動画を、仕事の合間に視聴し、研修報告書を提出させる企業が増えています。私自身も、研修動画を作成し、クライアント企業へおさめています。反対に、私自身も動画で研修を受講します。

どこにいようが座っていたらパソコンを開く。立っているときは研修動画を視聴する。歩いていたら電話をする......という生活を送っていると、時間間隔がマヒします。朝から晩まで、どこからどこまで仕事なのか、わからなくなるのです。ただ、私は経営者であり、講演家であり、ビジネス書作家であり、コラムニストという側面があるので、このような働き方になって当然と言えるでしょう。

プロフィール

横山信弘

アタックス・セールス・アソシエイツ代表取締役社長。現場に入り、目標を絶対達成させるコンサルタント。全国でネット中継するモンスター朝会「絶対達成社長の会」発起人。「横山信弘のメルマガ草創花伝」は3.5万人の企業経営者、管理者が購読する。『絶対達成マインドのつくり方』『営業目標を絶対達成する』『絶対達成バイブル』など「絶対達成」シリーズの著者。著書はすべて、中国、韓国、台湾で翻訳版が発売されている。年間100回以上の講演、セミナーをこなす。ロジカルな技術、メソッドを激しく情熱的に伝えるセミナーパフォーマンスが最大の売り。最新刊は『自分を強くする』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエル、レバノンと数日内に協議へ ヒズボラと戦

ワールド

北朝鮮の金総書記、多連装ロケット砲の発射訓練視察=

ワールド

ロシアがイランに無人機「シャヘド」供与=ゼレンスキ

ワールド

トランプ氏、カーグ島再攻撃を示唆 イランとの取引「
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの?」
  • 4
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 5
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 6
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 7
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 8
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story