コラム

良くも悪くもイメージを変えられないヒラリーの回想録

2017年09月22日(金)16時00分

大統領選の間に、アンチ・ヒラリーの有権者の間で何度も耳にした特定のナラティブがあった。それは、「ワシントンの政治家は腐敗している」「ウォール街を解体すれば、大学を無料にできる」「それに反対する政治家は、ウォール街から買収されている」といったものだ。

それらは、政治集会で耳にしたフレーズであったり、ソーシャルメディアで仲間が共有していたものだったりした。

サンダース支持者とトランプ支持者には共通のシンプルなナラティブがあったが、ヒラリー支持者にはなかった。それは、サンダースとトランプが、有権者を説得できるナラティブを巧みに使ったことを示している。

だが、現代アメリカが抱えている問題は、国民が自分に与えられたナラティブを過信しているところにあるのではないか。

ナラティブは、事実の場合もあれば、フィクションの場合もある。また、その境界が不明なものも。だが、多くの人は、それを意識せずにネットで情報を集め、「真実」として交換する。実際には、ロシアが仕組んだフェイクニュースの数々を読んでいたり、洗脳された人の書いたソーシャルメディアを読んだりしているのに、話を聞くと「自分で能動的に信頼ある情報を探し出した」と強く信じていた

フェイクニュースが伝統的なメディアを圧倒した2016年の大統領選挙の影響は未だに続いており、フェイクニュースの正体が明らかになった現在でも、フェイクニュースを信じた人はその内容を信じ続けている。トランプの支持者の一部は、いまだにオバマ元大統領が外国で生まれたイスラム教徒だと信じているくらいだ。

ヒラリーの最大の失敗は、回想録で分析したことよりも、有権者に浸透しやすい「ナラティブ」を見つけられなかったことかもしれない。

オバマ大統領の元で国務長官を務めたときのヒラリーは、国民から69%という高い支持を受けていた。それは、実際にすばらしい仕事をしただけでなく、「かつてのライバルの元で、国のために献身的に働く国務長官」という、わかりやすくてポジティブなナラティブがあったからでもある。彼女は、メディアがそのナラティブを継続的に使ってくれることを期待していたのだろう。

しかし、大統領候補になったときに、ヒラリーは新人のつもりでナラティブを作り直すべきだったのだ。彼女は、メディアに「公正な」ナラティブを作ってもらうことを期待しすぎた。政治イベントで政策について詳細にわたって語るヒラリーをメディアが無視して「eメール」にこだわったのは、そちらのほうが視聴者に売りやすい「ナラティブ」だったからだ。

プロフィール

渡辺由佳里

Yukari Watanabe <Twitter Address https://twitter.com/YukariWatanabe
アメリカ・ボストン在住のエッセイスト、翻訳家。兵庫県生まれ。外資系企業勤務などを経て95年にアメリカに移住。2001年に小説『ノーティアーズ』(新潮社)で小説新潮長篇新人賞受賞。近著に『ベストセラーで読み解く現代アメリカ』(亜紀書房)、『トランプがはじめた21世紀の南北戦争』(晶文社)などがある。翻訳には、レベッカ・ソルニット『それを、真の名で呼ぶならば』(岩波書店)、『グレイトフル・デッドにマーケティングを学ぶ』(日経BP社、日経ビジネス人文庫)、マリア・V スナイダー『毒見師イレーナ』(ハーパーコリンズ)がある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

エヌビディア、売上高見通しが予想上回る 株価2%高

ビジネス

FRB、明確な反対意見ある中で利下げ決定=10月F

ワールド

ゼレンスキー氏、トルコの和平仲介に期待 エルドアン

ワールド

EXCLUSIVE-米、ウクライナに領土割譲含む紛
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 2
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 3
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、完成した「信じられない」大失敗ヘアにSNS爆笑
  • 4
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 5
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 6
    「これは侮辱だ」ディズニー、生成AI使用の「衝撃宣…
  • 7
    ホワイトカラー志望への偏りが人手不足をより深刻化…
  • 8
    衛星画像が捉えた中国の「侵攻部隊」
  • 9
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 10
    【クイズ】中国からの融資を「最も多く」受けている…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 5
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 6
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 7
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 8
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 9
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 10
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story