コラム

良くも悪くもイメージを変えられないヒラリーの回想録

2017年09月22日(金)16時00分

大統領選の間に、アンチ・ヒラリーの有権者の間で何度も耳にした特定のナラティブがあった。それは、「ワシントンの政治家は腐敗している」「ウォール街を解体すれば、大学を無料にできる」「それに反対する政治家は、ウォール街から買収されている」といったものだ。

それらは、政治集会で耳にしたフレーズであったり、ソーシャルメディアで仲間が共有していたものだったりした。

サンダース支持者とトランプ支持者には共通のシンプルなナラティブがあったが、ヒラリー支持者にはなかった。それは、サンダースとトランプが、有権者を説得できるナラティブを巧みに使ったことを示している。

だが、現代アメリカが抱えている問題は、国民が自分に与えられたナラティブを過信しているところにあるのではないか。

ナラティブは、事実の場合もあれば、フィクションの場合もある。また、その境界が不明なものも。だが、多くの人は、それを意識せずにネットで情報を集め、「真実」として交換する。実際には、ロシアが仕組んだフェイクニュースの数々を読んでいたり、洗脳された人の書いたソーシャルメディアを読んだりしているのに、話を聞くと「自分で能動的に信頼ある情報を探し出した」と強く信じていた

フェイクニュースが伝統的なメディアを圧倒した2016年の大統領選挙の影響は未だに続いており、フェイクニュースの正体が明らかになった現在でも、フェイクニュースを信じた人はその内容を信じ続けている。トランプの支持者の一部は、いまだにオバマ元大統領が外国で生まれたイスラム教徒だと信じているくらいだ。

ヒラリーの最大の失敗は、回想録で分析したことよりも、有権者に浸透しやすい「ナラティブ」を見つけられなかったことかもしれない。

オバマ大統領の元で国務長官を務めたときのヒラリーは、国民から69%という高い支持を受けていた。それは、実際にすばらしい仕事をしただけでなく、「かつてのライバルの元で、国のために献身的に働く国務長官」という、わかりやすくてポジティブなナラティブがあったからでもある。彼女は、メディアがそのナラティブを継続的に使ってくれることを期待していたのだろう。

しかし、大統領候補になったときに、ヒラリーは新人のつもりでナラティブを作り直すべきだったのだ。彼女は、メディアに「公正な」ナラティブを作ってもらうことを期待しすぎた。政治イベントで政策について詳細にわたって語るヒラリーをメディアが無視して「eメール」にこだわったのは、そちらのほうが視聴者に売りやすい「ナラティブ」だったからだ。

プロフィール

渡辺由佳里

Yukari Watanabe <Twitter Address https://twitter.com/YukariWatanabe
アメリカ・ボストン在住のエッセイスト、翻訳家。兵庫県生まれ。外資系企業勤務などを経て95年にアメリカに移住。2001年に小説『ノーティアーズ』(新潮社)で小説新潮長篇新人賞受賞。近著に『ベストセラーで読み解く現代アメリカ』(亜紀書房)、『トランプがはじめた21世紀の南北戦争』(晶文社)などがある。翻訳には、レベッカ・ソルニット『それを、真の名で呼ぶならば』(岩波書店)、『グレイトフル・デッドにマーケティングを学ぶ』(日経BP社、日経ビジネス人文庫)、マリア・V スナイダー『毒見師イレーナ』(ハーパーコリンズ)がある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ和平協議、成果乏しく終了 「困難な交渉」

ワールド

トランプ氏、ディエゴガルシア島巡る英の対応を非難 

ワールド

北朝鮮、党大会で新たな軍事目標設定へ 金総書記が表

ビジネス

ムーディーズ、AI懸念を一蹴 通期利益見通しが予想
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    アフガニスタンで「対中テロ」拡大...一帯一路が直面…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story