最新記事
ウクライナ戦争

ハッチから侵入...ウクライナのFPVドローンがロシア戦車を爆破する瞬間「開いたハッチは最高のプレゼント」

Precision Drone Strike Destroys Russian Tank Through Open Hatch

2024年8月15日(木)19時25分
マシュー・ロビンソン
ウクライナのFPVドローン

(写真はイメージです) Zysko Sergii-Shutterstock

<第12特務旅団アゾフの公開した動画には、攻撃を受けて炎に包まれるロシアの戦車が>

開いたハッチから侵入した精密なドローン攻撃により、ウクライナ軍がロシアの戦車を破壊する様子を映した動画をウクライナ国防省が公開した。

【動画】開いたハッチから侵入して爆発...FPVドローンで破壊され、炎に包まれるロシア戦車

この動画はウクライナの第12特務旅団「アゾフ旅団」によって投稿されたものだ。木々の中に隠れていたロシアの戦車にドローンがゆっくりと接近し、開いたハッチに降下していく様子が映っている。その後、炎に包まれた戦車が映し出される。

アゾフ旅団はX(旧ツイッター)に、「第12特務旅団アゾフの諜報部隊が緑地帯で敵の戦車を発見した」と綴っている。「UAV(無人航空機)攻撃中隊のオペレーターは、敵の電子戦を巧みにすり抜け、標的の砲塔ハッチを攻撃した」

ウクライナ国防省はXでこう付け加えた。「戦車の開いたハッチは、わが軍のFPV(一人称視点)ドローンオペレーターにとって最高のプレゼントだ。われわれはそれを最大限に活用する方法を知っている」

同省が公開した別の動画には、第25空挺旅団が戦車や輸送車、軍装備らしきものなど、いくつもの敵の標的を攻撃する様子が映っている。

ウクライナ側の発表によれば、2022年2月にロシアがウクライナへの全面侵攻を開始して以来、全部で8455両のロシア戦車が破壊されたという。さらに、8月12日の戦闘で戦車5両が破壊された、とウクライナ国防省は伝えている。

アゾフ旅団は準軍事組織の「アゾフ大隊」が元になっており、極右・超愛国主義のイデオロギーにルーツをもつ。アゾフ大隊のメンバーは2014年から、ウクライナの親ロシア分離主義者との闘いで前線に立っていた。大隊の創設者はネオナチ傾向があると非難されていた。

現在のアゾフ旅団のメンバーはそうしたつながりを否定しており、全面戦争の勃発以来、大隊の評判とは距離をとっている。現在のアゾフ旅団はウクライナ国家警備隊の一部であり、ウクライナ屈指の有能な戦闘部隊と称えられている。

ウクライナは2022年以降、一貫してドローンを有効活用してきた。これにより、ウクライナ軍を攻撃するために用いられてきたロシアの高価な軍事資産を標的にしている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

訂正-米テキサス州のはしか感染20%増、さらに拡大

ワールド

米民主上院議員、トランプ氏に中国との通商関係など見

ワールド

対ウクライナ支援倍増へ、ロシア追加制裁も 欧州同盟

ワールド

ルペン氏に有罪判決、次期大統領選への出馬困難に 仏
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 10
    「関税ショック」で米経済にスタグフレーションの兆…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中