最新記事
ステルス対決

中国の最新鋭ステルス爆撃機H20は「恐れるに足らず」──米国防総省

Pentagon dismisses China's B-21 stealth bomber rival: Reports

2024年4月25日（木）16時18分
マイカ・マッカートニー
2016年に米空軍が公開したB21の完成予想イラスト

2016年に米空軍が公開したB21の完成予想イラスト　REUTERS

＜アメリカの最新鋭ステルス爆撃機B21には「遠く及ばない」との見解を示した＞

中国が開発中のステルス爆撃機の性能は、アメリカの最新鋭ステルス爆撃機B21「レイダー」には遠く及ばない――米国防総省のある当局者がこう語った。

【動画】カリフォルニアで試験飛行中のB21の映像

この当局者は4月22日に、匿名を条件とした記者団との対話の中で、「中国初の戦略ステルス爆撃機H20のシステム設計を見ると、とくに「見えなさ（可観測性）」という点でアメリカのステルス爆撃機、とりわけ今後導入予定の最新鋭のステルス爆撃機には遠く及ばない」と述べた。

ステルス技術を搭載し、核兵器および通常兵器の両方を搭載可能なH20は、太平洋におけるパワーバランスを変える可能性がある。中国人民解放軍空軍の王偉副司令官は3月に、H20は「近いうちに」公開されると述べていた。

だが前述の米国防総省当局者は、H20の性能が期待されているほどのものかどうかは疑わしいとの見方を示す。「中国は自分たちが偉大な軍事大国であることを示したいというだけの理由から、H20を公開している可能性がある。H20の公開は必ずしも、彼らが必要とする種類の能力または数量を実際に確保したことを意味しない」

この当局者は、中国はアメリカのB21や旧型機のB2「スピリット」と同等のシステムを開発しようとしているものの「工学設計の面で多くの困難に直面」していることが分かっていると主張。だが中国が直面しているより大きな課題は、これらのシステムを「迅速かつ大規模に」運用できる有能な人材の不足■補足■だと述べた。

「ほぼ確実」な米中衝突への備えか

中国政府は2016年にH20（アナリストの間では「轟」の異名で呼ばれている）の開発に着手したことを発表して以降、その詳細を一切明らかにしてこなかった。

H20は最大積載量が45トンとされており、これはアメリカが保有するB2の20トン、B52「ストラトフォートレス」の35トンを上回る。航続距離は、グアム駐留米軍に脅威をもたらす約8500キロメートルから、ハワイも視野に入る約1万2000キロメートルと推定されている。

中国政府は、アジア太平洋地域で米軍と力を均衡させることができる「世界一流の」軍の設立を目指す習近平国家主席の計画に沿って着実に、人民解放軍の近代化を推し進めている。この軍備増強を受けて、アメリカは日本やフィリピン、オーストラリアをはじめとする地域の同盟諸国との安全保障協力を強化しており、これら同盟諸国は防衛能力の強化への投資を増やしている。

米軍の指導部は、中国との戦争は回避可能だと強調しているが、前述の米国防総省当局者は22日、習近平と中国共産党は米中の衝突について、アメリカ側が仕掛けてくる形で「ほぼ確実に」起こると考えていると述べた。

本誌はこの件について中国外務省に書面でコメントを求めたが、返答はなかった。

米大手国防企業ノースロップ・グラマンが開発した、核兵器を搭載可能のB21は深部攻撃向けに設計されており、電子戦能力が強化され、また敵のレーダーに映りにくい次世代ステルス技術が使用されている。

＜関連記事＞
飛行中のステルス爆撃機が「グーグルマップ」に映り込んでいた
ロシア、兵士や戦車を隠す「透明マント」を開発？

次のページB21は昨年11月に初飛行を行っている
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

独消費者信頼感、4月はほぼ横ばい　貯蓄意欲高まる＝
2025.03.28

ビジネス

トランプ氏一族企業、ベトナムで数十億ドル規模の投資
2025.03.28

ビジネス

午後3時のドルは150円後半に下落、米関税警戒が重
2025.03.28

ビジネス

ＭＳ＆ＡＤ傘下の三井住友海上とあいおい、27年4月
2025.03.28
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号（3/25発売）

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影された「謎の影」にSNS騒然...気になる正体は？
  • 2
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中国・河南省で見つかった「異常な」埋葬文化
  • 3
    地中海は昔、海ではなかった...広大な塩原を「海」にした、たった一度の「大洪水」とは？
  • 4
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    なぜANAは、手荷物カウンターの待ち時間を最大50分か…
  • 7
    「マンモスの毛」を持つマウスを見よ！絶滅種復活は…
  • 8
    「完全に破壊した」ウクライナ軍参謀本部、戦闘機で…
  • 9
    【クイズ】アメリカで「ネズミが大量発生している」…
  • 10
    老化を遅らせる食事法...細胞を大掃除する「断続的フ…
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 3
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 4
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
  • 5
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 8
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 9
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 10
    大谷登場でざわつく報道陣...山本由伸の会見で大谷翔…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 5
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 6
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 7
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 8
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 9
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中