最新記事
日本社会

休日に全く食事を取らない(取れない)人が過去25年で倍増している

2024年4月18日(木)16時30分
舞田敏彦(教育社会学者)
何も乗っていないお皿

中年層で増加しているのは、未婚率の上昇や収入の減少で、単身の困窮者が増えたためと見られる ARX0NT/ISTOCK

<深刻なのは中年層でこうした人が大幅に増えていることと、14歳以下の子どもでも倍増していること>

物価高が人々の暮らしを脅かしている。レジャーや奢侈品の購入を控えるだけでなく、食を切り詰める人も多い。それを通り越して、ご飯を食べない(食べられない)人も出てきている。

20~24歳の若者を見ると、日曜日に食事をした者の割合は92.8%(総務省『社会生活基本調査』2021年)。裏返すと、残りの7.2%は1日中食事をしなかったことになる。1996年の同じ数値は3.8%で、ご飯を食べない若者が増えていることが分かる。

間食は「休養・くつろぎ」、知人との会食は「交流・交際」という行動カテゴリーに属するが、「食事」という行動をしない者の割合は、食を疎かにする(せざるを得ない)人がどれほどいるかの指標と見ていいだろう。

2021年の20~24歳人口は621万人ほどなので、先ほどの7.2%をかけると、日曜日にご飯を抜いている人の実数は45万人と見積もられる。他の年齢層についても同じやり方で実数を出し棒グラフにすると、休日にご飯を食べない国民の年齢ピラミッドが出来上がる。<図1>がそれだ。

newsweekjp_20240418070924.png

まず全年齢層を足した合計値を見ると、1996年では138万人だったが2021年では271万人となっている。この四半世紀で、ご飯を食べない(食べられない)人が倍増していることになる。

年齢層別に見ると、両年とも最も多いのは20~24歳となっている。1996年は35万人、2021年は47万人だ。単身の困窮学生などだろう。いわゆる闇バイトに手を染める学生が増えているというが、食うにも困る生活困窮が理由であることも多いのではないか。腹ペコの若者が増えることは、社会にとっての脅威となる。

以前と比べた増加率は、中年層で高くなっている。未婚率の上昇や収入の減少により、単身の困窮者が増えているためとみられる。「ロスジェネ」などの世代の要因もあるだろう。高齢層でも増えていて、65歳以上の実数は5万人から22万人と4倍以上に増えている。カツカツの暮らしを強いられている年金生活者の実態は、よく報じられるところだ。筆者の世代(ロスジェネ)が高齢期になる20年後は、もっと悲惨な事態になっているだろう。

数は少ないものの、一番下の子どもにも注目しないといけない。2021年で言うと、日曜日にご飯を食べない「ゼロ食」の10~14歳は約6万人。間食や会食は考慮されていないとはいえ、ショッキングな数字だ。少子化にもかかわらず、四半世紀にかけて倍増している。子どもの貧困が進んでいることの表われだ。

別のデータもある。文科省の『全国学力・学習状況調査』によると、朝食を全く食べない小6児童(公立)の割合は2013年では0.7%だったが、2023年では1.5%に増えている。最近の小学生は600万人ほどなので、1.5%をかけると、朝ごはんを全く食べない(食べられない)小学生が全国に9万人いる計算になる。ラフな見積もりではあるものの、これも恐ろしい数字だ。「給食が頼みの綱で、休日にはご飯を食べられない子がいる」という声も、現場で聞かれるところだ。

国として詳細な実態調査を行い、対策を講じる必要がある。

<資料:総務省『社会生活基本調査』

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、北朝鮮の金総書記と「コミュニケーション

ビジネス

現代自、米ディーラーに値上げの可能性を通告 トラン

ビジネス

FRB当局者、金利巡り慎重姿勢 関税措置で物価上振

ビジネス

再送-インタビュー:トランプ関税、国内企業に痛手な
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中