最新記事
極超音速ミサイル

いったい何事!? ロシアで極超音速ミサイルの科学者10数人が相次ぎ粛清──病床から引きずり出され「FSBに殺された」の声も

Russia Jailed Over a Dozen Rocket Scientists on Treason Charges

2023年12月19日(火)17時37分
イザベル・ファン・ブリューゲン
アメリカの極超音速実験

アメリカの極超音速実験(2022年10月26日、NASAのワロップ飛行施設) REUTERS/Evelyn Hockstein

<2022年2月のウクライナ侵攻以降、極音速の科学者が相次いで反逆罪で逮捕されている。中国やアメリカに情報を漏洩した疑いもあるが、既報では戦場で極超音速ミサイルが期待外れに終わってプーチンが憤っていたという話もある>

マッハ5を超える極超音速ミサイルの開発に携わったロシアの科学者のうち少なくとも12人が、これまでに国家に反逆した容疑で逮捕されているという報道が浮上した。彼らの多くは、2022年2月にウラジーミル・プーチン大統領がウクライナへの本格侵攻を開始した後に身柄を拘束されたといわれる。

ノボシビルスクにあるソベツキー地方裁判所の議長代理を務めるエレーナ・ネフェドワは12月15日に地元メディア「T-invariant」に対して、当局が2016年からロシアの極超音速ミサイル開発計画に携わってきた物理学者のウラジスラフ・ガルキンの身柄を拘束したと語った。ノボシビルスク州はシベリア最大の都市であり、ロシア国内の科学分野の研究機関がここに集まっている。


国家反逆罪で有罪となった場合、終身刑になる。「反逆」にはスパイ行為、国家機密を外国または国外組織に提供する行為などが含まれる。金銭や物資、助言の提供なども、これが国家の安全保障に対する直接的な脅威となる場合には反逆罪と見なされる。

この一年で、ロシアでは極超音速飛行の分野の著名な科学者が何人も逮捕されている。ロシアの独立系英字新聞モスクワ・タイムズ紙は、ロシア科学アカデミー(RAS)のシベリア支部に所属する少なくとも16人が刑事訴追の対象となっていると報じた。

死の床にあった物理学者は逮捕の2日後に死亡

ガルキンはトムスク工科大学の准教授で、RASシベリア支局の理論応用力学研究所が発表した研究論文の共著者でもある。同研究所の主任研究員であるバレリー・ズベギンツェフも反逆罪に問われている。

本誌はこの件についてロシア外務省にメールでコメントを求めたが、返答はなかった。

ズベギンツェフは5月に、同じく科学者のアナトリー・マスロフとアレクサンデル・シプリュクと共に反逆罪の疑いで逮捕された。3人はいずれも、極超音速ミサイルの開発に携わっていた。

理論応用力学研究所の同僚たちは当時、3人の逮捕を批判する公開書簡を発表。「これからどうやって仕事を続けていけばいいのか分からない」と述べ、3人は海外で開かれた会議や国際的なプロジェクトに参加していただけであり、定評ある学会誌に論文を発表していたと主張した。

ノボシビルスクの報道機関は、マスロフは国家機密を中国に提供した疑いがかけられていると報じた。

2022年6月には、物理学者のドミトリー・コルカー(54)が国家反逆罪の疑いでシベリアで逮捕された。コルカーはすい臓がんを患っていたにもかかわらずモスクワに移動させられ、逮捕から2日後に死亡した。

試写会
『シンシン/SING SING』ニューズウィーク日本版独占試写会 45名様ご招待
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ポルシェ、関税で値上げも コスト削減へ

ビジネス

車載電池ノースボルト、スウェーデンでも破産申請 欧

ワールド

トランプ氏の書簡、近くイランに到着=外相

ビジネス

英、決済規制当局を廃止 金融監督機構改革で企業の負
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
2025年3月18日号(3/11発売)

3Dマッピング、レーダー探査......新しい技術が人類の深部を見せてくれる時代が来た

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 2
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は?
  • 3
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「腸の不調」の原因とは?
  • 4
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 5
    スイスで「駅弁」が完売! 欧州で日常になった日本食、…
  • 6
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 7
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 8
    トランプ=マスク独裁は許さない── 米政界左派の重鎮…
  • 9
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 10
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 4
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 5
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMA…
  • 10
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中