最新記事

塹壕戦

ウクライナ兵をこれ以上「バフムトの肉挽き器」で無駄死にさせるな

Ukraine needs "another solution" to win Bakhmut "meat grinder": Politician

2022年12月20日（火）20時01分
ニック・モドワネック

ウクライナ兵は気力で戦っている（ドネツク地方のバフムトの陣地で休むウクライナ兵、12月9日）　Yevhen Titov-REUTERS

＜勇敢なウクライナ兵ももう限界？　東部の激戦地バフムトでの塹壕戦が長引くにつれ、兵員より武器を重視する声が高まっている＞

ロシアによるウクライナ侵攻で、ウクライナ東部ドネツク州の要衝都市バフムトをめぐる攻防が激しさを増すなか、ウクライナのあるNGO（非政府組織）の代表が、ロシア軍に勝つために必要なのは兵士の増員ではないという考えを示した。

ウクライナのNGO「オープン・ポリシー・ファンデーション」の共同創設者であるイホール・ジダーノフは、ウクライナの英字紙キーウ・ポストに寄稿した論説の中で、ロシアの傭兵組織「ワグネル・グループ」の創設者エフゲニー・プリゴジンらが、現在の戦況を「バフムトの肉挽き器」と表現していると述べた。

「肉挽き器」とは、第一次大戦の際にフランスのヴェルダンで繰り広げられた、10カ月に及ぶ戦いで行われた猛烈な砲撃による大量殺戮を表す言葉だ。互いに塹壕を掘り、敵陣を殲滅するまで砲撃を浴びせるので塹壕戦ともいう。だからジダーノフは、バフムトにはこれ以上兵力を割くのではなく「別の解決策」を考えるべきだと訴えた。

プーチンはまだまだ攻勢をかけてくる

米ミシガン大学フォード公共政策大学院で研究・政策関与学部の副学部長を務めるジョン・シオルシアーリも本誌に対し、「（ウクライナでの）戦争は長引き、過酷な段階にある」と述べた。「プーチンは、国民を納得させられるような勝利を必要としている。だがバフムトでの破壊行為は逆効果になるだろう。ウクライナを支援しなければロシアを増長させると、西側諸国に改めて思い起こさせることになるからだ」

ジダーノフは、英誌エコノミストがウクライナ軍のワレリー・ザルジニー総司令官に行ったインタビューに言及した。ザルジニーはその中で、「前線を死守することが何よりも重要だ」と語った。「領土を奪い返すことは、奪われることより10倍も15倍も難しいからだ」

さらに、ロシア軍は2月に「さらなる部隊や予備役を動員して戦争を仕掛けてくる」との見方を示し、それに備えるべきだとも語った。早ければ1月末、遅くとも3月には、ロシアが東部ドンバス地方ではなく、ウクライナの首都キーウか隣国ベラルーシ方面から大規模な攻撃を仕掛けてくる可能性があると述べた。

「ウクライナ軍の部隊はいずれも、いま起きている戦闘で手一杯だ。彼らは血を流している」とザルジニーは述べた。「彼らは勇気と気力と司令官の能力だけを頼りに戦っている」

次のページ「パトリオット」や「レオパルト2」があれば
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

25％自動車関税、3日発効　部品は5月3日までに発
2025.04.03

ビジネス

アマゾン、ＴｉｋＴｏｋ米事業買収に名乗り　5日の禁
2025.04.03

ワールド

イスラエル、ガザ軍事作戦拡大　国連診療所などへの攻
2025.04.03

ワールド

マスク氏、近く政権離脱か　トランプ氏が側近に明かす
2025.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 9
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中