最新記事

環境負荷

「電気自動車は本当に環境にやさしいのか」との懐疑論があったが......

2020年4月9日（木）17時10分
松岡由希子

「電気自動車が温室効果ガスを増加させている」という説を払拭した...... 3alexd-iStock

＜自動車の製造から解体までのライフサイクル全体で環境負荷を定量的に評価し、「電気自動車が温室効果ガスを増加させている」という説を払拭する研究が発表された＞

電気自動車（EV）は、走行中、二酸化炭素や窒素酸化物などを一切排出しないため、一般的なガソリン車と比べて環境負荷が低いとされている。しかし、これまでには、電気自動車の製造工程やエネルギー源となる電気の発生プロセスで排出される二酸化炭素量をふまえ、「電気自動車は本当に環境にやさしいのか」との懐疑的な議論もたびたび起こっている。

自動車の製造から解体までのライフサイクル全体で環境負荷を定量的に評価

蘭ラドバウド大学らの研究チームは、2020年3月23日、学術雑誌「ネイチャー・サステナビリティ」において「世界の95％で、電気自動車は、ガソリン車よりも環境負荷が低い」との研究論文を発表した。

研究チームでは、欧州、米国、中国など、世界59の国と地域で、様々な車種を対象に、自動車の製造から使用、解体までのライフサイクル全体で環境負荷を定量的に評価する「ライフサイクルアセスメント」を実施し、電気自動車とガソリン車の温室効果ガスの排出量を比較した。

その結果、世界全体の道路交通の95％を網羅する53カ国で電気自動車のほうがガソリン車よりも温室効果ガスの排出量が少ないことがわかった。

スウェーデンやフランスなど、再生可能エネルギーや原子力発電で多くの電力をまかなっている国では、電気自動車のライフサイクル全体での平均排出量がガソリン車よりも70％少なく、英国でも30％程度低かった。一方、その例外として、ポーランドのような石炭火力発電に依存する国があげられている。

「電気自動車が温室効果ガスを増加させている」という説を払拭するもの

今後、世界各国で再生可能エネルギーへの転換がすすめば、電気自動車の環境負荷はさらに低下すると考えられる。研究チームでは、2050年までに、公道で走行する2台に1台は電気自動車になるだろうと予測。これによって、世界全体で、ロシアの年間二酸化炭素排出量に相当する1.5ギガトンの二酸化炭素排出量を削減できるという。

研究論文の筆頭著者であるラドバウド大学のフロリアン・クノブロッフ研究員は、一連の研究結果について「『電気自動車が温室効果ガスを増加させている』という説を払拭するものだ」と評価。共同著者である英ケンブリッジ大学のパブロ・サラス博士も「低炭素社会に向けたイノベーションへの理解は、有効な政策立案において不可欠だ」と指摘し、「この研究成果が英国内外の政策プロセスに活かされることを期待している」と述べている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任　指導部の大規模刷
2025.02.22

ワールド

アングル：性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台
2025.02.22

ワールド

アングル：高評価なのに「仕事できない」と解雇、米Ｄ
2025.02.22

ビジネス

米国株式市場＝3指数大幅下落、さえない経済指標で売
2025.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必…
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか？...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中