最新記事

オーストラリア森林火災

オーストラリア森林火災で火災積乱雲が異常発生、その影響は

Smoke From Australia Fires Has Now Reached the Stratosphere, NASA Says

2020年1月15日(水)17時45分
アリストス・ジョージャウ

国際宇宙ステーションから撮った激しい噴煙(1月4日) NASA

<森林火災の影響が、ついに成層圏へ>

オーストラリアに壊滅的な被害をもたらしている森林火災の煙が地球を一周し、発生源のオーストラリア上空に戻ってきつつあることが、米航空宇宙局(NASA)の観測により判明した。火災の煙ははるか上空に達し、地球大気のうち地表から2つ目の層にあたる成層圏に届くほどになっている。

森林火災の煙は1月8日までに南米に達し、一部の地域では煙によって空にもやがかかったようになったほか、日の出や日の入には普段と違った色の光が見えたと、NASAは報告している。

2019年9月以降、オーストラリアでは数百件の森林火災が発生。消失面積は数百万ヘクタールに達する。この火災により少なくとも28名が死亡し、約2000戸の家屋が焼け落ちた。命を落とした野生動物は10億匹を超えると、BBCは報じている。

<参考記事>オーストラリア森林火災、動物の犠牲は5億匹

記録的な高温と乾燥が火災の拡大に適した環境を作り出したという。ドイツのポツダム気候影響研究所の気候学者シュテファン・ラームシュトルフはタイム誌の取材に対し、世界的な気候変動が進む中、こうした気候がオーストラリアではもっと一般的になる可能性が高いと語った。

最大級の煙が成層圏に

NASAによれば、この暑く乾いた気象条件はまた「異例なほど多数の」火災積乱雲の発生を招いているという。火災積乱雲は、火災から高く巻き上がった煙が作る雷雲だ。

「こうした雷雲は、非常に高温となった上昇気流によって、灰や煙、燃える物体が舞い上がることによって引き起こされる。こうした物体の温度が下がると、雲が形成される。これらの雲は、雨は降らせないが雷を起こす」と、NASAの声明は解説する。

火災積乱雲の形成自体は比較的よくあることだが、気象学者マイケル・フロムをはじめとする米海軍研究所(NFL)の研究チームは、2019年最終週から2020年第1週にかけては20件以上を観測した。

「これはオーストラリアで発生した中では最も激しい火災積乱雲の大量発生だ」と、フロムは声明で述べた。

今回の森林火災の煙が世界を一周するほど広がっているのは、火災積乱雲も一因だ。こうした積乱雲により、煙が成層圏にまで達したからだ。火災積乱雲の発生によってオーストラリア上空で成層圏にまで押し上げられた煙の一部は、上空15~19キロメートルにまで到達している。

「こうした噴煙は、数週間かけて上昇していく性質がある。歴史的な順位はそれから判断することになる」と、フロムは説明した。「とはいえ、予備的な調査でわかった科学的証拠から、現在オーストラリアで発生している噴煙の高さは、これまでの記録の上位5つには入るだろう。また、成層圏に放出された煙の総体積は、最近数十年に観測された中では最大級のようだ」

<参考記事>野良ネコが増え続けるオーストラリアで「1世帯2匹まで」のネコ規制条例

(翻訳:ガリレオ)

20200121issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年1月21日号(1月15日発売)は「米イラン危機:戦争は起きるのか」特集。ソレイマニ司令官殺害で極限まで高まった米・イランの緊張。武力衝突に拡大する可能性はあるのか? 次の展開を読む。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中