最新記事

動物

アジアゾウはヒトと類似する数量認知能力を持つ──日本の研究チームの発表が話題に

2018年10月31日（水）17時03分
松岡由希子

タッチパネルでテストするアジアゾウ　Credit: Ethological Society and Springer Japan KK, part of Springer Nature 2018

＜日本の研究チームが、アジアゾウにヒトと類似する数量認知能力が備わっていることを初めて明らかにし、欧米のメディアでも広く採り上げられている＞

私たちには数量認知能力があり、数字などの記号や言葉を使って数を数えている。では、ヒトと同様の数量認知能力を持つ動物は、他に存在するのだろうか。このほど、日本の研究チームが、アジアゾウにヒトと類似する数量認知能力が備わっていることを初めて明らかにし、欧米のメディアでも広く採り上げられている。

タッチパネルを使った数量認知実験を行った

総合研究大学院大学の入江尚子研究員を中心とする研究チームは、東京都恩賜上野動物園で飼育されているメスのアジアゾウ「ウタイ」を対象にタッチパネルを使った数量認知実験を行い、その研究成果を2018年10月22日、学術雑誌「ジャーナル・オブ・エソロジー」で発表した。

この実験では、46インチの大型タッチパネル画面の左右に、1から10までの2種類の数量をリンゴ、バナナ、スイカで表示し、数の多い方を鼻で選択させた。「ウタイ」は271回のうち181回で正しく選び、その正答率は66.8％であった。

matuoka1031b.jpg

Credit: Ethological Society and Springer Japan KK, part of Springer Nature 2018

2種類の数量の組み合わせによって正答率に変化があるのかについても検証した。その結果、比較する2種類の数量の差が小さくなったり、2種類の数量を合わせた総量が大きくなっても、正答率に変化はみられなかった。

また、正答時の回答時間を記録し、分析した。2種類の数の総量は回答時間に影響しなかったものの、2種類の数の差が小さくなるほど、数の比が1に近づくほど、回答時間が長くなった。これは、「ウタイ」が難易度の高い数量比較においてはより精密な判断を必要とし、多くの時間をかけたためと考えられている。

言語のない種がヒトと類似する相対的数量認知能力を持つことを初めて示す

これまでにも、グッピーなどの小型魚やカエル、ミツバチ、アフリカライオン、アカゲザル、カラスなどに数を認識する能力があることがわかっているが、「ウタイ」の実験結果によれば、アジアゾウは、数量の差や比、総量に影響されない高度な相対的数量認知能力を持ち、難易度の高いとみられる課題には精密な判断を必要とするという点で、これまで研究対象となった他の種とは異なっている。研究チームは「言語のない種がヒトと類似する相対的数量認知能力を持つことを初めて示すものだ」と述べている。

米コロラド州立大学のジョージ・ウィッテマイヤー教授は、米デジタルメディア「インヴァース」の取材に対して「この研究成果はアジアゾウの数量認知能力を解明するうえで興味深いものだ」と高く評価するとともに、採餌の判断をしなければならない野生のゾウならば、数量認知能力はさらに高まるのではないかとの見解を示している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア
2025.04.26

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎　米
2025.04.26

ワールド

アングル：バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
2025.04.26

ワールド

ガザ支援搬入認めるようイスラエル首相に要請＝トラン
2025.04.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中