最新記事

「儲かるエコ」の新潮流 サーキュラー・エコノミー

サーキュラー・エコノミー 世界に広がる「儲かるエコ」とは何か

THE CIRCULAR ECONOMY GOES MAINSTREAM

2018年10月10日(水)18時50分
ウィリアム・アンダーヒル(ジャーナリスト)

良い例がオランダのヘッドホン製造会社ジェラード・ストリート。ヘッドホンは故障や買い換えのため、毎年世界で1万5000トンが捨てられる。しかし同社は耐久性のある素材を使った部品を、簡単に分解できるように組み立てている。そのため部品の85%が新製品に再使用できる。

しかもジェラード社は生産だけでなく、顧客サービスも手掛けている。月会費は7.5ユーロで、使用中のヘッドホンと交換して新モデルも手に入るのだ。返却されたヘッドホンは分解され、使える部品が取り外される。まさにここでループは閉じられ、完全なサークルになるわけだ。

これは市場参加者の興味をかき立てるウィンウィンの方式だ。イギリスの新興企業ベルズ・アンド・ベイブズはベビー服のレンタル会社。ここでも定額の月会費で、子供が大きくなればサイズの合う新しい服と交換できる。返却された服はクリーニングされ、繕われ、別の幼児に渡される。最後は縫いぐるみ用の生地や詰め物として使われる。その先は? ベビー服の素材が全て生分解性のものになれば、サークルは完結する。

設立者は若い母親のエマ・ギレスピー。持続可能なライフスタイルの賛同者は増えていて、とりわけ自分の世代には多いと彼女は考えている。「サーキュラー・エコノミーにはとても興味があるので、自分でやりたかった。ごみ処理場に捨てられる衣服の量を知ったら、誰もがショックを受けるはず」。そう、今の時代、衣服は消耗品だ。毎年、ニューヨーク市だけで約20万トンの衣料品が廃棄されている。

捨てないという発想自体は目新しいものではない。環境保護の活動家は以前からリデュース(ごみ減らし)、リユース(再使用)、リサイクル(再生利用)の「3R」を呼び掛けてきた。天然資源の生産性向上を重視する「ナチュラル・キャピタリズム」や、モノではなくサービスを売ろうと提唱する「パフォーマンス・エコノミー」、アメリカの建築家ウィリアム・マクドナーらが提唱する資源循環型の工業生産方式「ゆりかごからゆりかごへ」などの構想もある。

サーキュラー・エコノミーはごみを減らすだけでなく、ごみを出さないことを目指す。マッカーサーとも親しいマクドナーに言わせれば、「悪い習慣を減らすだけでは不十分だ。いくら減らしても、悪いことは悪い」。

この考え方は、強硬な環境保護活動家にありがちな自己否定を伴うものではない。「消費を減らせと言うのではない。問題は消費の在り方だ」と、デンマークの環境保護団体ステート・オブ・グリーンのフィン・モーテンセンは言う。重要なのは「誰かのごみは誰かの資源」という原則を徹底して尊重することだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル:全米で広がる反マスク行動 「#テスラたた

ワールド

トルコ中銀が2.5%利下げ、インフレ鈍化で 先行き

ビジネス

トランプ氏、ビットコイン戦略備蓄へ大統領令に署名

ビジネス

米ウォルマート、中国サプライヤーに値下げ要求 米関
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中