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ロボット

あと13年で5人に1人がロボットに仕事を奪われる

2017年11月30日（木）17時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

なくなる仕事、なくならない仕事

マッキンゼーによるとロボット化の煽りを受けやすいのは、投資する資金力のある先進国が中心で、対照的に貧しい国ではその打撃はほとんどない。

産業で見ると、機械オペレーターと食品加工業で特にロボット化が進む。アメリカやドイツのような先進国且つ豊かな国で、労働者の3分の1程度が転職するための訓練が必要になるとの見方だ。

職業では、モーゲージブローカー、パラリーガル、会計士、および一部の事務職（バックオフィススタッフ）が、特に影響を受けやすいという。ここ数年は日本企業もRPA（ロボット・プロセス・オートメーション）導入で、バックオフィス等の業務の効率化に乗り出す動きが目立ってきた。

一方で人間とのコミュニケーションが重要な仕事はロボット化の影響を受けにくい。主に医療や教育の分野で医師、弁護士、教師、バーテンダーなどが挙げられる。また、園芸、配管工事、ケア作業などの専門的且つ一般的に低賃金とされる仕事もロボットの手に渡ることはないと予測している。

ロボットにできない仕事は、「教育を必要とする職」だと英デイリーメールは指摘する。先進国では今後「教育を必要としない職」がロボット化の波に押されて求人が減り、自ずと「教育を必要とする職」を目指す人が増えると予想される。「人間にしかできない仕事」にありつくために大学教育へのニーズが一層高まるだろうとBBCは予測している。


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