米軍は北朝鮮を攻撃できない
アール・ウィーラー統合参謀本部議長はメルビン・レアード国防長官に、「さらなる敵対行為への対応として」こうした攻撃を「迅速に」実施すれば「重大紛争を引き起こすような規模の報復行動へと北朝鮮を挑発しないというかなりの可能性」がある、と書き送った。
このメモをレアードはキッシンジャーに送り、「これまでのどの提案よりも理にかなう」ように思えると進言した。
「重大紛争」の引き金を引かない「かなりの可能性」。それがベストな選択ということだ。
しかし吟味の結果、これも却下された。7月2日、ホワイトハウス地下の緊急司令室でキッシンジャーは「どんな行動を取るにしても(北朝鮮からの)反撃を不可能にすることが肝要だ」と述べている。
仮にB52で空爆するとして、「3機ではなく25機を出しても、それでこちらの払う代償が大きくなるわけではないが」、いずれにせよ戦争はエスカレートし、双方の損害も増える。キッシンジャーはそう語っている(引用は会議の記録係による要約)。
戦争になるとすれば、どう対応すべきか。政権幹部と軍幹部は米軍機撃墜への報復と、その後の戦争への対応について、さらに検討を続けた。最終的には25通りの選択肢が用意された。
核兵器を使う案も3つあった。第1案では、軍事標的12件を核兵器で攻撃する。使用する核兵器はTNT火薬換算で約200トンの威力の砲弾から10キロトンの爆弾まで。第2案では、北朝鮮が韓国を攻撃した場合、軍事標的の範囲を広げて70キロトンの核爆弾を使う。第3案は、より多くの標的に10キロ~70キロトンの爆弾を投下して北朝鮮の攻撃能力を「大幅に」減少させるとしていた。
結局、ニクソンは核兵器を使わなかった。たぶんキッシンジャーの意見に従ったのだろう。ニクソンは何もしなかった。少なくとも武力の行使には出なかった(ただしベトナム戦争では逆の選択をしていた)。
歴代米政権が通った道
代わりにニクソンが取った対応は、北朝鮮の近海に空母戦闘群を新たに送り込み、偵察飛行を再開し、護衛の戦闘機を飛ばすこと。そして米軍に手を出すなと北朝鮮に厳しく警告する一方、地域の同盟諸国に対しては、アメリカは相互防衛の義務を果たすと確約した。
全ては北朝鮮がまだ核兵器に手を出しておらず、山腹に多数のロケット砲を隠してもいなかった時代のこと。それでもこれが唯一の選択肢だった。言い換えれば、当時の北朝鮮は今よりはるかに脆弱だったにもかかわらず、ニクソンもキッシンジャーも米軍制服組のトップも、「全面戦争を招く可能性の限りなく少ない軍事的対応」などは見つけ出せなかったのだ。
それからの数十年、歴代の政権は何度か危機を経験し、北朝鮮への対応の検討を迫られた。北朝鮮領空を侵犯した米軍ヘリが撃墜された94年のビル・クリントン大統領(以下、肩書は当時)とウィリアム・ペリー国防長官。北朝鮮が核開発を再開した02年のジョージ・W・ブッシュ大統領とディック・チェイニー副大統領。いずれも多くの選択肢を検討した末に、同じ結論に達している。
「悪とは交渉しない。悪を打ち倒す」というチェイニーの発言を強気に繰り返していたブッシュも、結局は北朝鮮との交渉を再開した(有意義な結果を生むには遅きに失していたが)。