最新記事

トランプ大統領

強烈すぎるトランプ水着｢Shocked Trump｣で支持率回復は望み薄

2017年6月22日（木）16時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

「嫌悪感を与える」？デザイン　From Ryan Teague Beckwith @ryanbeckwith/Twitter

＜最新のCNN調査で支持率36％まで落ち込んだドナルド・トランプ米大統領だが、ビーチでの人気は回復するかも？＞

カリフォルニア州拠点のアパレルメーカー「Beloved」から、トランプがショックを受けた瞬間の表情が大きくプリントされた水着｢Shocked Trump｣が発売された。20日頃からソーシャルメディアで写真が出回っていた。

「嫌悪感を与える」

話題性抜群のデザインには、賛否両論が飛び交っている。米誌タイムの政治記者、ライアン・ベックイズは「トランプのファンであっても、この水着を着たい人がいるなんて思えない」と自身のツイッタ―に投稿した。

(米誌タイムの記者、ライアン・ベックイズの投稿)


ニューヨーク・デイリー・ニューズ紙は「トランプの顔面プリントは全ての人に嫌悪感を与える」というタイトルの記事を掲載し、目を見開いたトランプの顔が、2015年の選挙集会で腕に障害のあるニューヨーク・タイムズの記者をあざけ笑ったときの表情に似ていると指摘。不快感を示した。

CNNは「トランプのファンは、ビーチでも支援者というアピールができるようになった」とした。さらに、この水着が手作業で製造されていることを挙げ、「アメリカ製品を買い、アメリカ人を雇う」というトランプの進める「米国第一」主義に沿っているとした。ただ、「厳密に言うと、反トランプで独立したがっているカリフォルニア州のメーカーだけど」という突っ込みも忘れなかった。

カリフォルニア州は民主党支持者が多く、大統領選中からトランプに反対する動きが大きい。特にイスラム教徒が多い国からの入国禁止令については、真っ向から反対。トランプが政権に就くと、米国からの独立「Calexit」を求める声が高まった。

この水着で、トランプの支持率はどう転ぶか。Calexit運動に拍車がかかるかも？

【参考記事】トランプvsアメリカが始まった？──イスラム教徒入国禁止令の合憲性をめぐって
【参考記事】放言止まらないトランプが歩む自滅への道

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル！
ご登録（無料）はこちらから＝>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米バークシャー、24年は3年連続最高益　日本の商社
2025.02.23

ワールド

トランプ氏、中国による戦略分野への投資を制限　ＣＦ
2025.02.23

ワールド

ウクライナ資源譲渡、合意近い　援助分回収する＝トラ
2025.02.23

ビジネス

ＥＣＢ預金金利、夏までに2％へ引き下げも＝仏中銀総
2025.02.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が！」と話題に...…
  • 5
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 8
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中