最新記事

アニメ

第四次アニメブームに沸く日本、ネット配信と「中国」が牽引

2017年5月30日（火）17時54分
高口康太（ジャーナリスト、翻訳家）

日本アニメ中心の中国動画サイト「ビリビリ動画」

＜過去のブームと異なり、ヒット作ではなく、スキームの変化によって日本のアニメ界にブームが訪れている。アニメ業界関係者はなぜかあまり喜んでいないようだが......＞

今、日本は「第四次アニメブーム」を迎えているという。

一般社団法人日本動画協会『アニメ産業レポート2016』によると、1963年から始まる第一次アニメブームが『鉄腕アトム』、1970年代後半の第二次が『宇宙戦艦ヤマト』、1990年代中盤からの第三次が『新世紀エヴァンゲリオン』『もののけ姫』『ポケットモンスター』など、過去3回のブームはいずれも大ヒット作品に牽引されたものだという。

しかし、2012年を画期とする第四次アニメブームはヒット作ではなく、スキームの変化によってもたらされたものだ。その変化とはなにか。

『誰がこれからのアニメをつくるのか？――中国資本とネット配信が起こす静かな革命』（星海社、2017年）を執筆したジャーナリストの数土直志氏は、「ネット配信」と「中国」だと断言する。5月18日に日本弁理士会館（東京）で行われた、日本マンガ学会著作権部会で同氏の講演を聞いた。

数土氏は、ネット配信によって全世界でアニメ視聴者の層が確実に厚くなったと指摘する。日本でもバラエティやドラマなど他のジャンルと比べてアニメはネット配信が先行した分野であり、そのことが若い世代にアニメファンを増やす要因になったと分析している。

ネットにどっぷり使っている筆者のような人間からすると、日本語のインターネットではアニメ関係の話題が多いのはあまりにも自明だと思っていたが、積極的に新しいテクノロジーを取り入れたがゆえに新規ファンを拡大したとの分析には、はっとさせられた。

このネット配信だが、海外では巨大資本がしのぎをけずる戦場となっている。北米ではネットフリックス、アマゾンという巨頭に加え、日本アニメ専門の有料配信サイトのクランチロールが存在感を示す。クランチロールは日本国内での知名度は決して高いものではないが、今年2月時点で有料会員数が100万人を突破するなど好調を続けている。

中国ではテンセントビデオ、アリババ資本の優酷土豆、百度（中国最大手検索エンジン）資本の愛奇芸という三大IT企業の大手サービスを筆頭に、日本アニメ中心のビリビリ動画、独立系配信サイトの楽視など無数のプレイヤーがひしめきあっている。多くのプレイヤーが配信権を奪い合う状況が続くなか、日本アニメの配信権料が高騰し、業界に大きな利益をもたらしている。

アニメ産業レポート2016の「アニメ産業市場推移」によると、市場規模は2012年の1兆3333億円から2015年には1兆8255億円へと増加した。約5000億円の上積みを見せたわけだが、うち約3400億円が海外市場の貢献によるものだ。

【参考記事】日本の映画館で『ワンピース』を英語・中国語字幕付きで上映する理由

次のページ中国は海賊版天国でしょ？
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日本のインフレ率は2％で持続へ、成長リスクは下方に
2025.04.03

ビジネス

三菱商事、26年3月期に最大1兆円の自社株買い　年
2025.04.03

ワールド

韓国、関税巡り米当局者との協議模索　企業に緊急支援
2025.04.03

ビジネス

トランプ関税で実効税率17％に、製造業「広範に混乱
2025.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 9
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中