最新記事

イラク

モスル奪還に成功してもISISとの戦いは終わらない

2016年10月27日(木)11時00分
ジョシュア・キーティング

Alaa Al-Marjani-REUTERS

<ISISの「終末」は近づいているが、領土を失っても地下に潜り、世界各地でのテロを活発化させるだろう>(写真:モスル奪還に向かう意気盛んなイラク治安部隊)

 14年夏、テロ組織ISIS(自称イスラム国)はトルコとの国境に近いシリア北部の町ダビクを制圧した。ダビクは軍事的な要衝ではないが、ISISにとってはプロパガンダに利用できる象徴的な価値があった。

 ISISが好む終末論によると、預言者ムハンマドはイスラム教徒がダビクでローマ人(キリスト教徒)を倒せば最後の審判の日が訪れ、東ローマ帝国の首都コンスタンティノープル(現イスタンブール)は陥落すると言い残したという。

 そのため、ISISはこの町を戦闘員の勧誘に積極的に利用してきた。現代の「十字軍」であるアメリカとその他のキリスト教国によるISIS掃討作戦が始まると、近々ダビクが激しい決戦の場になるという見方も強まっていた。

【参考記事】モスル奪還作戦、逃げるISISを待ち受けるのは残虐なシーア派民兵

 しかし先週、事態は急展開。トルコに支援されたシリア反体制派の武装勢力がISISと交戦、あっさりダビクを奪還した。終末が近づいたのはISISのほうだった。

 そして今、イラク第2の都市モスルをISISから奪還する作戦が本格化している。14年にモスルが陥落したときは、ISISの強大さに世界は衝撃を受けたものだ(何しろオバマ米大統領にテロ組織アルカイダの「2軍」呼ばわりされたこともあった)。イラク政府軍をはじめとする勢力にモスルまで奪われることになれば、ISISはイラクでの行き場を失うだろう。

 モスル奪還作戦の部隊はイラク軍兵約3万人に加え、クルド人民兵、スンニ派民兵、シーア派民兵4000人と、かなりの大所帯だ。米軍は空爆のみならず、特殊作戦部隊による地上部隊の支援も行っている。

従来型テロ組織に変容?

 オバマ政権は、11月8日の米大統領選本選までにモスルを奪還しようと意欲を見せているが、作戦が長引く可能性もある。モスルでの戦闘は、今のISISの強さを測る試金石となるが、確実なのはISISが永遠に抵抗を続けることはできないということだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ関税巡る市場の懸念後退 猶予期間設定で発動

ビジネス

米経済に「スタグフレーション」リスク=セントルイス

ビジネス

金、今年10度目の最高値更新 貿易戦争への懸念で安

ビジネス

アトランタ連銀総裁、年内0.5%利下げ予想 広範な
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 5
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 6
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 7
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 8
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 9
    トランプ政権の外圧で「欧州経済は回復」、日本経済…
  • 10
    ロシアは既に窮地にある...西側がなぜか「見て見ぬふ…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 5
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 6
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 7
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中