最新記事

ドローン

英国防省、トンボ型偵察ドローンの配備目指す

2016年8月18日(木)17時10分
高森郁哉

 英国政府が民間の新興企業に資金提供し、トンボに似た形状で飛行して情報収集する小型ドローンの開発を後押しする。国防省が発表した総額8億ポンド(約1050億円)の技術開発支援プログラムの一環で、ニューズウィーク欧州版などが報じた。

自動飛行、障害物回避も可能なドローン

 「スキーター(Skeeter)」と名付けられたトンボ型偵察ドローンの開発を担うのは、オックスフォードに拠点を置くアニマル・ダイナミクス社。オックスフォード大学で生物力学を専門とするエイドリアン・トーマス教授と、起業家のアレックス・カッシア氏が2015年に設立した企業だ。同社は、動物が進化の過程で獲得した、スピード・耐性・エネルギー効率に優れた運動能力に着目し、技術開発に応用することを目指している。

skeeter-dragonfly-drone-military-darpa.jpg


 国防省が掲載したイメージ画像によると、スキーターはヘリコプターに似た胴体に、4枚の翅(はね)、4本の脚を備える。サイズは記されていないが、手に持った画像から推測すると、全長と翼幅はともに10〜15センチ程度になるようだ。

 個々の翅の可動域は、上下に40度、前後に45度。トンボを参考にした柔軟な羽ばたきにより、「革新的な飛行能力」を実現するという。

 前部に搭載されるセンサーにより、昼夜を問わず情報収集できるほか、生物を手本にした高速な障害物回避も可能。さらに、先進的な自動飛行モードも備える計画だ。国防省は資料の中で、「このドローンは、複雑な市街地での将来の作戦において、情報収集に多大なインパクトをもたらす可能性がある」と述べている。

【参考記事】空飛ぶ昆虫ロボット。疲れたら一休み。

軍事技術の革新を担う新ユニット

 国防省は今回の支援プログラムを立ち上げるにあたり、「イノベーション・アンド・リサーチ・インサイツ(IRIS)」というユニットを新設。米国防省の国防高等研究計画局(DARPA)に相当する同ユニットが、さまざまな新技術の軍事利用に向けたプロジェクトを主導する。

 マイケル・ファロン国防大臣は、「この新しいアプローチは、わが国最高の頭脳をもって常に敵の先を行くもので、英国の治安維持に役立つと同時に、われわれの経済を支えるだろう」とのコメントを寄せている。

レーザー兵器、VRヘルメットも

 IRISが支援するプロジェクトとしてはほかに、量子技術を応用した重量計による地下構造物(敵のトンネルや弾薬庫)の検知システム、空の脅威を迎撃するレーザー兵器、化学物質を含む事故を調査するモバイルロボット、空からの攻撃のシミュレーション練習に使われる仮想現実(VR)ヘルメットなどが挙げられている。

gravity.jpg

量子技術を応用した重量計による地下構造物(敵のトンネルや弾薬庫)の検知システム

FEB-12-New-Ministry-of-Defence-technology.jpg

空からの攻撃のシミュレーション練習に使われる仮想現実(VR)ヘルメット


 IRISは予算の8億ポンドで、今後10年かけてこれらのプロジェクトを進めていく。9月にはさらに詳しい情報を公開し、企業や研究者らの参加を募る予定だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

プーチン大統領、ミシュスチン氏を首相に再任命 下院

ビジネス

中国自動車輸出、4月は過去最高 国内販売は減少に減

ワールド

UNRWA本部、イスラエル住民の放火で閉鎖 事務局

ワールド

Xは豪州の法律無視できず、刃物事件動画訴訟で規制当
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:岸田のホンネ
特集:岸田のホンネ
2024年5月14日号(5/ 8発売)

金正恩会談、台湾有事、円安・インフレの出口......岸田首相がニューズウィーク単独取材で語った「次の日本」

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋戦争の敗北」を招いた日本社会の大きな弱点とは?

  • 2

    「少なくとも10年の禁固刑は覚悟すべき」「大谷はカネを取り戻せない」――水原一平の罪状認否を前に米大学教授が厳しい予測

  • 3

    ウクライナ防空の切り札「機関銃ドローン」、米追加支援で供与の可能性

  • 4

    過去30年、乗客の荷物を1つも紛失したことがない奇跡…

  • 5

    中国のホテルで「麻酔」を打たれ、体を「ギプスで固…

  • 6

    日本の10代は「スマホだけ」しか使いこなせない

  • 7

    「恋人に会いたい」歌姫テイラー・スウィフト...不必…

  • 8

    休養学の医学博士が解説「お風呂・温泉の健康術」楽…

  • 9

    「一番マシ」な政党だったはずが...一党長期政権支配…

  • 10

    「妻の行動で国民に心配かけたことを謝罪」 韓国ユン…

  • 1

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地ジャンプスーツ」が話題に

  • 2

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受ける瞬間の映像...クラスター弾炸裂で「逃げ場なし」の恐怖

  • 3

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋戦争の敗北」を招いた日本社会の大きな弱点とは?

  • 4

    「恋人に会いたい」歌姫テイラー・スウィフト...不必…

  • 5

    屋外に集合したロシア兵たちを「狙い撃ち」...HIMARS…

  • 6

    テイラー・スウィフトの大胆「肌見せ」ドレス写真...…

  • 7

    外国人労働者がいないと経済が回らないのだが......…

  • 8

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 9

    日本の10代は「スマホだけ」しか使いこなせない

  • 10

    休養学の医学博士が解説「お風呂・温泉の健康術」楽…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 4

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 5

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 6

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 7

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 8

    NASAが月面を横切るUFOのような写真を公開、その正体…

  • 9

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

  • 10

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中