最新記事

ドローン

野山に「火を放つ」ドローン、その狙いは──

ネブラスカ大の試作機が国立公園で実験成功

2016年5月23日（月）16時20分
高森郁哉

University of Nebraska–Lincoln-YoTube

　米国では近年、山火事の被害が深刻化している。そんな中、米ネブラスカ大学リンカーン校が開発中の「野山に火を放つドローン」に注目が集まっている。

　Phys.orgが昨年掲載した記事によると、2015年の自然火災は10月中旬までに5万件以上発生し、1960年以降で最大となる1100万エーカー（450万ヘクタール）以上が焼けたという。
　
　米ネブラスカ大学リンカーン校が昨年10月に発表した「Unmanned Aerial System for Fire Fighting」（UAS-FF：消防向け無人航空システム）は、マルチコプターのドローンに、発火性の化合物を詰めたカプセルを投下する装置を搭載したもの。山火事が発生した場合、火が到達するより前に一定の地帯を「野焼き」して防火帯を作り、延焼を防ぐことが狙いだ。こうした作業は現在、ヘリコプターや地上作業員によって行われているが、コストや安全性の点で問題がある。ネブラスカ大のドローンは、山火事の減災に役立つ低コストで安全な手段になるかもしれない。

【参考記事】【動画】ドローンを使ったマグロの一本釣りが話題に

　研究チームの説明によると、ドローンは過マンガン酸カリウムの粉末を詰めたピンポン玉状のボールを運び、投下する前にグリコール液を注入するという。これにより化学反応が起き、数秒後に発火する仕組みだ。また、ドローンはプログラミングにより、直線や長方形などの正確なパターンでボールを投下できるほか、温度が高すぎる場所や強風の空域に侵入しないよう自動制御するという。

gif.gif

　屋内と私有地での実験を経て、ネブラスカ大は4月22日、同州のホームステッド・ナショナル・モニュメント・オブ・アメリカ（米国が定める保存地区）でドローンの実験に成功したと発表した。消防士や報道陣が見守る中、第4世代の試作ドローンが26エーカー（約10万5000平方メートル）の野焼きに成功。この実験結果を受け、研究チームは今後、国立公園当局や米内務省との共同作業に着手する可能性もあると、同校は説明している。

　今回の実験は、事前に米航空宇宙局（NASA）がドローンを審査した後、米連邦航空局の許可を得て実施された。実験に先立ち、この春に同州南西部で予備テストを行い、私有地2000エーカー以上の野焼きに成功したという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル：トランプ氏の自動車関税、支持基盤の労働者
2025.03.31

ビジネス

2025年度以降も現在の基本ポートフォリオ継続、国
2025.03.31

ビジネス

ＴＳＭＣ、台湾で事業拡大継続　新工場は7000人の
2025.03.31

ビジネス

午後3時のドルは149円付近に下落、米関税警戒続く
2025.03.31
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号（3/25発売）

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    「炊き出し」現場ルポ　集まったのはホームレス、生…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 9
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 10
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大…
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 8
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 9
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 10
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中