最新記事

気候変動

悪夢の温暖化対策ワースト4

シェールガスなど安易な「温暖化対策」に終始した場合、20年後の世界が直面しかねない生き残りの最終手段とは

2012年7月13日(金)14時33分
ウィル・オリーマス

マードックの論理 太陽光発電より洪水のほうがまし(米ノースダコタ州) Allen Fredrickson-Reuters

 過去1年の気温が観測開始以来の最高を記録し、異常気象も続いているアメリカで、メディア王ルパート・マードックがツイッターで以下のようにつぶやき、波紋を呼んでいる。

 「気候変動は非常にゆっくり確実に進行している。だが現時点では、温暖化そのものより解決策の悪影響のほうが大きい。技術進歩で新たに採掘が可能になった天然ガス『シェールガス』は、アメリカの温暖化対策の大きな突破口となる。CO2排出量は石炭や石油の半分だ」

 環境問題ニュースサイト「グリスト」は、すぐさまツイッターで反論。「太陽光パネルは、干ばつや海面上昇より悪いのか?」

 もちろんそんなことはない。問題は私たちが、地球温暖化を著しく遅らせるほど十分な太陽光パネルを設置していないこと。また、当分は設置数が大きくは増えそうもないことだ。それには、マードックのお気に入りらしいシェールガスが安価になってきていることも寄与している(シェールガスのCO2排出量は石炭より少ないが、再生可能エネルギーよりはずっと多い)。

 もしマードックのアドバイスどおり安易な解決策に頼って太陽光発電への出費を惜しめば、気候変動は勢いを増し、20〜30年後には実に恐ろしい解決策しか残らなくなる可能性がある。

 それが、ポピュラー・サイエンス電子版12日付けの挑発的な記事の要旨だ。この記事は、地球温暖化が手に負えなくなった場合、世界にできる最終手段を考察している。以下はその抜粋だ。


■サハラ砂漠とオーストラリア奥地の乾燥地帯にユーカリを植えて森林にし、海水を淡水化した脱塩水で灌漑を行う。脱塩水を作る施設の電力は、多数の原子力発電所を建設してまかなう(考えられるマイナス面:イナゴが異常発生する、鳥インフルエンザが発生する、砂漠に生息する種が大量消滅する、原発が増える、1兆ドルのコストがかかる)。

■大量の植物性ブランクトンを繁殖させるため、海に鉄粉を放出する(考えられるマイナス面:他のすべての海洋生物が死滅する、この方法自体がうまくいかない可能性がある)。

■太陽光線を地球からそらすために、合計16兆枚の鏡を搭載したロケット2000万台を宇宙へ発射する(考えられるマイナス面:もしうまくいけば気温は急低下。気候システムが大混乱に陥る)。

■太陽光線を防ぐ硫酸塩を大気に充満させる。やり方としては、「スタジアムくらいの大きさの気球を、長さ19キロのホースで船に引かせて運び」世界中で破裂させる。またはもっと見た目が派手な方法として、「海軍の艦隊を派遣し、硫酸塩粒子を充填した砲弾を空に打ち上げる」というのもある(考えられるマイナス面:多過ぎてすぐに思い付かない!)。


 こんないちかばちかの手段しかなくなる前に、もっと合理的な手を打つべきだと思うが。

©c 2012, Slate

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必…
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中