超加工食品 脳の快感回路に作用する危険性を、欧米科学者が警告

KILLED BY FAKE FOOD

2022年1月31日(月)11時05分
アダム・ピョーレ(ジャーナリスト)

220201P18_KKS_06.jpg

過剰な糖の摂取のせいで子供たちも糖尿病や脂肪肝に GORDON CHIBROSKI-PORTLAND PRESS HERALD/GETTY IMAGES

「子供たちが2型糖尿病や、かつてはアルコールが原因の病気だった脂肪肝を発症するようになったのも無理はない」と、ラスティグは言う。

「果糖がミトコンドリアにとって毒であることは、既に分かっている。果糖は肝臓で脂肪になる。また、肝臓における代謝のされ方がアルコールとそっくりだ」

だが、糖よりもひどい害をもたらしているのが精白された穀物だ。

精白穀物はコーンフレークや白いパンをはじめとする多くの加工食品に使われているが、表皮と胚芽が取り除かれているせいで、ほぼ糖質しか含まれていない。そしてこの糖質は、外皮に包まれた全粒穀物のそれよりもはるかに短時間で消化される。

「口に入れるや否や分解が始まり、胃を通過するまでにほぼ完全に消化されている。そして小腸にたどり着いた頃には完全に吸収されている」と、タフツ大学栄養学部のダリウシュ・モザファリアン学部長は言う。

消化が速すぎるせいで、消化器系が健康的に機能するために重要な腸内細菌に十分な栄養が届かない。

これが原因で腸透過性が高進し、細菌や毒素が血流に入り込みやすくなり、その結果として広汎な炎症が引き起こされる恐れがある。これはセリアック病や糖尿病、ぜんそく、アルツハイマー病や癌などさまざまな病気の発症要因となる。

また、すぐに消化・吸収されるせいで血中にブドウ糖が大量に流れ込み、インスリンのレベルが急上昇する。これは長期的に見て、ホルモンシステムの調節異常につながる可能性がある。

そうなるとホルモンは、体を機能させるのに必要なカロリーが不足してでも脂肪をたくさん蓄えるよう命令を出すようになる。エネルギー不足になった体は、食べ物を強く欲するようになる。過食の人の飢餓感がいくら食べても解消しない理由はここにある。

肥満と依存症の意外な関係

「肥満の患者を多数診てきて思うのは、何を食べるかの選択については、効果を実感すると人は大いに自制心を働かせることができるということだ」と語るのは、ハーバード大学医学大学院および同大学公衆衛生学部のデービッド・ラドウィグ教授。

「難しいのは、常にとてつもない飢餓感にあらがうことだと思う」

食生活を変えれば脳も変わるかもしれないと考える専門家もいる。過食の原因となる異常な食のパターンと脳との間の配線を直すのだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

中国SMIC、第4四半期は60.7%増益 予想上回

ビジネス

米関税、ユーロ圏物価を下押し 利下げで相殺可能=E

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年

ビジネス

韓国当局、個人情報流出のクーパンにシステムの脆弱性
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中