超加工食品 脳の快感回路に作用する危険性を、欧米科学者が警告

KILLED BY FAKE FOOD

2022年1月31日(月)11時05分
アダム・ピョーレ(ジャーナリスト)

220201P18_KKS_04vert.jpg

DAVID CROCKETTーMOMENT/GETTY IMAGES

多くの研究者は、範囲が広すぎるとしてモンテイロの分類法に反対している。

実際、「超加工食品」のカテゴリーには実にさまざまな栄養価の多種多様な製品が含まれる。カップケーキやコーンチップ、ダイエットソーダと、本物の鶏の胸肉にブドウ糖、砂糖、イエローコーン粉などを加えたものや、本物の牛肉と豆、つぶしたトマトに大豆粉、着色料を加えた製品など、タンパク質を多く含む食品が一緒くたに同居している。

しかし、モンテイロが食品の加工レベルを示す新しいカテゴリーを定義したことで、公衆衛生や疫学の専門家は食品加工のメカニズムや健康問題との関連を議論するための枠組みを手に入れた。

超加工食品がどのように肥満を招くのか、何千もの化学物質や添加物、栄養素のどれが健康を悪化させるのか、科学者たちはまだ解明できていない。

だが、食品メーカーを動かした市場の力は明らかだ。

肥満と代謝性疾患が急増し始めた1980~2000年、平均的なアメリカ人が摂取可能なカロリー量は1日約3200キロカロリーから4000キロカロリーに増加。その結果、消費者の関心と胃袋をめぐる業者間の競争が一気に激化した。

「至福ポイント」を徹底活用

一方、80年代には「もの言う株主」が食品会社への圧力を強め、株価を上げるため四半期ごとの収益を伸ばすよう要求した。

こうして食品業界では、製品開発とマーケティングの「軍拡競争」が繰り広げられた。

「食品を売って利益を得たいなら、消費者に他社ではなく自社の製品を買わせるか、消費者全体の食べる量を増やすしかない」と、ニューヨーク大学のネスルは指摘する。

自社製品をもっと売るために、食品会社は書店や衣料品店、ドラッグストア、ガソリンスタンドにも商品を置いた。シリアルを多く売るために1粒のサイズを大きくし、より多くの漫画キャラクターを登場させた。

企業に雇われた多数の科学者は、もっと多くの食品を売るための独創的なマーケティング手法と科学的イノベーションを考案した。

ジャーナリストのマイケル・モスは、2013年に出版した『フードトラップ 食品に仕掛けられた至福の罠』(邦訳・日経BP社)の1章を割いて、ハワード・モスコウィッツを紹介している。

消費者が最も強い欲求を感じるように食品を「最適化」するために、高等数学とコンピューター科学を駆使して先駆的研究を行った食品業界のスターだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600

ビジネス

日立とGEベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導

ワールド

米商務省、AI半導体輸出の新規則案を撤回 公表から

ワールド

北朝鮮が約10発の弾道ミサイル発射、東海岸沖の海に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 3
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド太平洋防衛
  • 4
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 5
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 6
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 7
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 8
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 9
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 10
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中