最新記事
環境

2.8億円を投じても回収しきれない...長崎県対馬の海洋ごみ問題と、日本人の「海離れ」

2024年7月15日(月)18時10分
小泉淳子(編集者)
長崎県対馬の海洋ごみ

長崎県対馬の海岸には年間3万〜4万立方メートルのごみが流れ着く(写真はクジカ浜)。一度現地を訪れた人は誰もがごみの量に圧倒され、海洋ごみ問題を自分ごととして捉えるようになる Photo: Yuichiro Hirakawa

<【海の日】九州と朝鮮半島の間に位置する対馬には、ペットボトルやポリタンクなど大量の海洋ごみが流れ着く。現地で課題解決に取り組む人々はいるが、サポートはまだ足りない。「関心」を喚起する取り組みが始まった>

各国語が入り混じったペットボトルにポリタンク、漁業用のロープに養殖いかだ。今年4月に取材で訪れた長崎県対馬の海岸は、ありとあらゆる海洋ごみで覆い尽くされていた。

日本海の入り口に位置する対馬の海岸には、海流の影響もあって海洋ごみが大量に流れ着く。風に吹き上げられたごみは、海岸から数十メートル離れた山間にまで散乱していた。遠くを見渡せば、美しい山並みと穏やかな海が広がっているのに――。

手付かずの自然と手付かずのごみが同居する、そんな衝撃的な風景に言葉を失った。漂着ごみの問題は見聞きしていたものの、実際の状況は想像をはるかに超えていた。

2023年1月から2024年1月の1年間に対馬の海に流れ着いたごみの量は、およそ3万7000立方メートル。25メートルプール約100杯分もの量である。回収すればいいではないか、と思うかもしれないがそれほど単純ではない。対馬市では、市の予算と国の補助金の計2億8000万円を投じて回収作業を行なっているが、回収できる量は全体の4分の1程度だ。

海洋ごみの現場を案内してくれたブルーオーシャン対馬の代表、川口幹子さんによれば、たとえ回収できたとしても、漂着ごみは劣化が激しいうえに有害物質が付着している可能性もあることから、リサイクルは極めて難しいのだという。それでもごみで埋め尽くされた海岸を目の当たりにすると、1つでも、2つでも漂着ごみを拾ってきれいな砂浜に戻したい、そんな思いに突き動かされる。

海洋ごみだけでなく、海藻が失われ海が砂漠化する磯焼けなど、海をめぐる課題は山積みだ。

対馬での取材で未来への希望があったとすれば、川口さんをはじめ、海の課題に向き合い、ポジティブに活動しているたくさんの人たちに出会ったこと。大好きな美しい海を次世代に残したいという人々の思いが、海を守る行動につながっていた。自分にできることは、対馬の海洋ごみの状況を伝えることだと改めて身を引き締めた。

日本人の「海離れ」と「まずは子どもたちに」の新プロジェクト

日本にとって海は世界とつながるための扉でもあり、豊かな食文化を届けてくれる大切な存在だった、はず。ところがこのところ「海離れ」が広がっているという。

日本財団が7月11日に発表した「第4回 『海と日本人』に関する意識調査」(2年に一度実施)によれば、7割が「海は大切な存在だと答えている一方、「海にとても親しみを感じる」人はわずか31%。2019年の調査に比べ13%も減少している。「この1年で一度も海を訪れていない」人は52%にのぼる。コロナ禍があったとはいえ、海との接触の少なさが海への愛着の薄さにつながっているといえそうだ。

海が遠い存在になり、関心が薄れていけば、課題解決への取り組みも進まない。なんとか海への関心を呼び起こそうと動き出したのが、公益財団法人ブルーオーシャンファンデーションと一般社団法人Think the Earthだ。

今秋の刊行をめざし、両者は共同で、海と環境をテーマにしたビジュアルブック『あおいほしのあおいうみ(仮)』を製作している。今回対馬で取材した取り組みもこの本に掲載される予定だ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、北朝鮮の金総書記と「コミュニケーション

ビジネス

現代自、米ディーラーに値上げの可能性を通告 トラン

ビジネス

FRB当局者、金利巡り慎重姿勢 関税措置で物価上振

ビジネス

再送-インタビュー:トランプ関税、国内企業に痛手な
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中