最新記事

BOOKS

メンタル防衛に必要なのに、職場から消えたものは「雑談」と...

2018年9月30日(日)11時35分
印南敦史(作家、書評家)

加えて、「その人が休むとほかの人には手が出しにくい」仕事が増えており、代替がきかなくなっていることも問題。そのため、体調が悪かったり、気分がすぐれなくてもなかなか休めず、やがて本格的なメンタル不調に陥ってしまうというのである。

「それほど大袈裟に考えることでもない」と感じる人もいるだろうか。しかし、こうした傾向は、ここ10年から20年の間に日本の職場に起きた「重大な変化」だと著者は指摘している。

その背景にあるのは、グローバル競争の進展。中国や東南アジアなどの安い労働力との競争を迫られるなか、業績の伸びが期待できない分野(労働力)は整理されることとなり、より利益の上がる分野への集中が起こるというわけだ。さらに少子化による人手不足の深刻化もあいまって、日本の職場が急速に「余裕」を失っていったということである。

は、そのように変質した社会のなかで、今後のビジネスパーソンはなにを意識すべきなのだろうか。この問いに答えるにあたり、著者は社会の構造の変化を強調している。


 かつての日本企業では、「休むことなく、コツコツ働く」ことが美徳だとされてきました。これは端的にいえば工業型社会の労働モデルだといえます。毎日、工場に出てきて、多少調子が悪くても、ベルトコンベアを止めずに作業できれば問題ないといったイメージです。
 それに対して、現在はサービス業型社会、すなわち消費者に対して高い付加価値を提供することで利益を生むという産業モデルなのです。そこで働き手に求められるのは、知的生産を含む高い労働密度になっています。そうした社会では、「休みなくコツコツ働く」よりも、「十分な休息をとって、高いパフォーマンスで価値を生み出す」ほうがニーズにかなっているのです。
「休むのも仕事のうち」。これこそが現代の日本の職場にふさわしいスローガンだと思います。(110〜111ページより)

だとすれば、気になるのは「休み方」だが、疲労回復において鍵を握るのは「質の高い睡眠」。しかも、より重要なのは睡眠時間ではなく、「眠りの深さ」なのだそうだ。

睡眠の深さは「1度から4度」までの4段階に分けられ、「1、2度」が「浅い眠り」で、「3、4度」が「深い眠り」。よって、短時間の眠りで生活ができる人は、眠りが深く睡眠効率がよいというのだ。6時間未満の睡眠でも十分な人は、「短時間睡眠者」と呼ばれる。

一方、9時間以上の睡眠が必要な人が「長時間睡眠者」。たとえば適正な睡眠期間が約9時間だという人は、7時間程度の睡眠では仕事も調子に乗らず、ボーッとしてしまうこともあるとか。このように最適とされる睡眠時間は人によってそれぞれ違うので、あまり時間にこだわらないほうがいいというのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英当局、子どものSNS利用禁止に実効性持たせる対応

ワールド

香港当局、国泰君安など3社捜査 インサイダー取引で

ワールド

韓国国会、対米3500億ドル投資法案承認 造船など

ビジネス

ホンダが初の赤字転落へ、最大6900億円 需要減で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 3
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車整備は収入増、公認会計士・税理士は収入減
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    「邪悪な魔女」はアメリカの歴史そのもの...歌と魔法…
  • 8
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    2万歩でも疲れない? ディズニー・ユニバで足が痛く…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中