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メンタル防衛に必要なのに、職場から消えたものは「雑談」と...

2018年9月30日(日)11時35分
印南敦史(作家、書評家)

加えて、「その人が休むとほかの人には手が出しにくい」仕事が増えており、代替がきかなくなっていることも問題。そのため、体調が悪かったり、気分がすぐれなくてもなかなか休めず、やがて本格的なメンタル不調に陥ってしまうというのである。

「それほど大袈裟に考えることでもない」と感じる人もいるだろうか。しかし、こうした傾向は、ここ10年から20年の間に日本の職場に起きた「重大な変化」だと著者は指摘している。

その背景にあるのは、グローバル競争の進展。中国や東南アジアなどの安い労働力との競争を迫られるなか、業績の伸びが期待できない分野(労働力)は整理されることとなり、より利益の上がる分野への集中が起こるというわけだ。さらに少子化による人手不足の深刻化もあいまって、日本の職場が急速に「余裕」を失っていったということである。

は、そのように変質した社会のなかで、今後のビジネスパーソンはなにを意識すべきなのだろうか。この問いに答えるにあたり、著者は社会の構造の変化を強調している。


 かつての日本企業では、「休むことなく、コツコツ働く」ことが美徳だとされてきました。これは端的にいえば工業型社会の労働モデルだといえます。毎日、工場に出てきて、多少調子が悪くても、ベルトコンベアを止めずに作業できれば問題ないといったイメージです。
 それに対して、現在はサービス業型社会、すなわち消費者に対して高い付加価値を提供することで利益を生むという産業モデルなのです。そこで働き手に求められるのは、知的生産を含む高い労働密度になっています。そうした社会では、「休みなくコツコツ働く」よりも、「十分な休息をとって、高いパフォーマンスで価値を生み出す」ほうがニーズにかなっているのです。
「休むのも仕事のうち」。これこそが現代の日本の職場にふさわしいスローガンだと思います。(110〜111ページより)

だとすれば、気になるのは「休み方」だが、疲労回復において鍵を握るのは「質の高い睡眠」。しかも、より重要なのは睡眠時間ではなく、「眠りの深さ」なのだそうだ。

睡眠の深さは「1度から4度」までの4段階に分けられ、「1、2度」が「浅い眠り」で、「3、4度」が「深い眠り」。よって、短時間の眠りで生活ができる人は、眠りが深く睡眠効率がよいというのだ。6時間未満の睡眠でも十分な人は、「短時間睡眠者」と呼ばれる。

一方、9時間以上の睡眠が必要な人が「長時間睡眠者」。たとえば適正な睡眠期間が約9時間だという人は、7時間程度の睡眠では仕事も調子に乗らず、ボーッとしてしまうこともあるとか。このように最適とされる睡眠時間は人によってそれぞれ違うので、あまり時間にこだわらないほうがいいというのだ。

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