最新記事

BOOKS

メンタル防衛に必要なのに、職場から消えたものは「雑談」と...

2018年9月30日（日）11時35分
印南敦史（作家、書評家）


　睡眠のポイントは、眠ってから4時間の睡眠を大事にすることです。なぜなら「3、4度」の深い眠りはこの間に出るからです。そのあとの睡眠は「おまけの眠り」ともわれています。とくに明け方はうつらうつらの状態が続き、ちょっとしたことで目覚めやすいのですが、眠りの質から言えば、あまり重要ではありません。
『隠れ疲労』などの著書で知られる、疲労医学の研究者、梶本修身大阪市立大学大学院特任教授は、睡眠の質を上げる方法として、1．決まった時間に起きる、2．軽い運動を日々の生活の中に取り入れる、3．40度以下のぬるま湯で半身浴をする、4．寝る1時間前にリラックスタイムを設ける、などを挙げています。反対に、眠りの質を下げるのは、就寝前にスマートフォンをいじる、コーヒー・タバコ・酒などを摂取する、などです。（113ページより）

産業医は同じ会社を長く担当することも多いため、患者を長いスパンで診ることができる。たとえば「うつ状態」で長く会社を休んだあと、「どのように職場復帰したか」「その後の健康状態はどうだったか」といった経過観察が可能だということだ。そして「うつ状態」になってしまった患者のその後を見ていくと、しっかり休んだ人のほうが再発しにくいことがわかるという。

一方、数日でも仕事から離れて、睡眠もとれるようになると、本人は気が楽になるもの。そのためすっかり回復したと思って無理して出社した結果、しばらくしてしんどくなってしまうパターンが多いのだそうだ。

そのため、中途半端に復職を焦ることなく、専門家の指導のもとで十分に休み、薬を服用し、リハビリもきちんと行うことが大切。「そのほうが長い人生においてプラスだと思います」という著者のことばには、大きな説得力がある。


『中高年に効く！メンタル防衛術』
　夏目 誠 著
　文春新書

[筆者]
印南敦史
1962年生まれ。東京都出身。作家、書評家。広告代理店勤務時代にライターとして活動開始。現在は他に「ライフハッカー［日本版］」「東洋経済オンライン」「WEBRONZA」「サライ.jp」「WANI BOOKOUT」などで連載を持つほか、「ダ・ヴィンチ」などにも寄稿。新刊『読んでも読んでも忘れてしまう人のための読書術』（星海社新書）をはじめ、ベストセラーとなった『遅読家のための読書術――情報洪水でも疲れない「フロー・リーディング」の習慣』（ダイヤモンド社）、『世界一やさしい読書習慣定着メソッド』（大和書房）、『人と会っても疲れない　コミュ障のための聴き方・話し方』（日本実業出版社）など著作多数。

ニューズウィーク日本版 ISSUES 2026
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年12月30日／2026年1月6号（12月23日発売）は「ISSUES 2026」特集。トランプの黄昏／中国AIに限界／米なきアジア安全保障／核使用の現実味／米ドルの賞味期限／WHO’S NEXT…2026年の世界を読む恒例の人気特集です

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請件数、1.6万件減の19.9万件
2025.12.31

ビジネス

医薬品メーカー、米国で350品目値上げ　トランプ氏
2025.12.31

ビジネス

中国、人民元バスケットのウエート調整　円に代わりウ
2025.12.31

ワールド

台湾は31日も警戒態勢維持、中国大規模演習終了を発
2025.12.31
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは？
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 5
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    「サイエンス少年ではなかった」　テニス漬けの学生…
  • 8
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 9
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか？...スピードの…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中