最新記事

BOOKS

メンタル防衛に必要なのに、職場から消えたものは「雑談」と...

2018年9月30日（日）11時35分
印南敦史（作家、書評家）


　睡眠のポイントは、眠ってから4時間の睡眠を大事にすることです。なぜなら「3、4度」の深い眠りはこの間に出るからです。そのあとの睡眠は「おまけの眠り」ともわれています。とくに明け方はうつらうつらの状態が続き、ちょっとしたことで目覚めやすいのですが、眠りの質から言えば、あまり重要ではありません。
『隠れ疲労』などの著書で知られる、疲労医学の研究者、梶本修身大阪市立大学大学院特任教授は、睡眠の質を上げる方法として、1．決まった時間に起きる、2．軽い運動を日々の生活の中に取り入れる、3．40度以下のぬるま湯で半身浴をする、4．寝る1時間前にリラックスタイムを設ける、などを挙げています。反対に、眠りの質を下げるのは、就寝前にスマートフォンをいじる、コーヒー・タバコ・酒などを摂取する、などです。（113ページより）

産業医は同じ会社を長く担当することも多いため、患者を長いスパンで診ることができる。たとえば「うつ状態」で長く会社を休んだあと、「どのように職場復帰したか」「その後の健康状態はどうだったか」といった経過観察が可能だということだ。そして「うつ状態」になってしまった患者のその後を見ていくと、しっかり休んだ人のほうが再発しにくいことがわかるという。

一方、数日でも仕事から離れて、睡眠もとれるようになると、本人は気が楽になるもの。そのためすっかり回復したと思って無理して出社した結果、しばらくしてしんどくなってしまうパターンが多いのだそうだ。

そのため、中途半端に復職を焦ることなく、専門家の指導のもとで十分に休み、薬を服用し、リハビリもきちんと行うことが大切。「そのほうが長い人生においてプラスだと思います」という著者のことばには、大きな説得力がある。


『中高年に効く！メンタル防衛術』
　夏目 誠 著
　文春新書

[筆者]
印南敦史
1962年生まれ。東京都出身。作家、書評家。広告代理店勤務時代にライターとして活動開始。現在は他に「ライフハッカー［日本版］」「東洋経済オンライン」「WEBRONZA」「サライ.jp」「WANI BOOKOUT」などで連載を持つほか、「ダ・ヴィンチ」などにも寄稿。新刊『読んでも読んでも忘れてしまう人のための読書術』（星海社新書）をはじめ、ベストセラーとなった『遅読家のための読書術――情報洪水でも疲れない「フロー・リーディング」の習慣』（ダイヤモンド社）、『世界一やさしい読書習慣定着メソッド』（大和書房）、『人と会っても疲れない　コミュ障のための聴き方・話し方』（日本実業出版社）など著作多数。

ニューズウィーク日本版 「外国人問題」徹底研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号（1月20日発売）は「『外国人問題』徹底研究」特集。「外国人問題」は事実か錯覚か。移民／不動産／留学生／観光客／参政権／社会保障／治安――7つの争点を国際比較で大激論

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場＝続伸、対欧関税撤回や堅調な指標受け
2026.01.23

ワールド

ウィットコフ米特使がモスクワ到着、プーチン氏と会談
2026.01.23

ワールド

中国のベネズエラ産原油購入、公正な価格で＝米当局者
2026.01.23

ビジネス

米11月ＰＣＥ価格指数2.8％上昇、伸び加速
2026.01.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは？
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は？
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中