最新記事
エコ企業ランキング世界に猛追される日本企業の環境力
グリーン・ニューディール政策で米企業が台頭。ソニーやトヨタなど上位企業に学ぶ負けない秘訣
プリウス並み ソニーの大型液晶テレビ「ブラビア」の消費電力は2年で半減した Tomohiro Ohsumi-Bloomberg/Getty Images
10年前、日本企業のエコ度は間違いなく世界一だった。70年代の石油危機で政府と企業は省エネに駆り立てられ、京都議定書に従い率先して二酸化炭素(CO2)排出量を削減した。世界一早く家電リサイクルに取り組んだのも日本企業だ。
本ランキングでも上位25社のうち7社は日本企業。だが過去の調査と比較すると、顔触れには変化も見える。最大の変化は、アメリカ企業の台頭だ。法律さえ守れば環境などどうでもいいという態度だったアメリカ企業が、「環境を売る」戦略へ180度転換した。
07〜08年の原油価格の高騰でさすがの米消費者も省エネに目覚めたこと、08年の金融危機後に発足したオバマ政権が景気対策として打ち出したグリーン・ニューディール政策で環境関連の投資が優遇されたことなどが背景にある。...本文続く
──ここから先は2月2日発売の『ニューズウィーク日本版』 2011年2月9日号をご覧ください。
<デジタル版のご購入はこちら>
<iPad版、iPhone版のご購入はこちら>
<定期購読のお申し込みはこちら>
または書店、駅売店にてお求めください
いま地球で最も環境に優しい企業は?──独自調査に基づき世界の大企業100社の「エコ度」を採点したカバー特集「世界最強ランキング エコ企業100」では「世界に猛追される日本企業の環境力」のほか、
■世界の最強エコ企業100社ランキング
■地球を守る10のアイデア
■それでもCO2は削減できる
など、環境対策の新しいアイデアを満載しています。
併せて
■「アップルの次の一手は『おサイフケータイ』」、
モスクワ空港自爆テロの背景にあるプーチン弾圧の構図に迫る
■「カフカスより憎しみを込めて」もどうぞ
<最新号の目次はこちら>
[2011年2月 9日号掲載]